採用コストを抑え「母集団形成」を上手に行う方法は?

採用活動には「母集団形成」がかかせません。応募者がいないことには選考ができませんし、応募者がいたとしても自社が求めている人材でなければ入社後も早期離職してしまう可能性が高いです。

本記事では「採用コストを抑え、母集団を形成するためにはどのような方法があるのか」を紹介していきます。

母集団形成とは

採用活動における母集団とは「自社の求人に興味を持ち応募してくれる人」、形成は「集めること」をさします。

しかし、多くの応募者を集めても採用したい人材がその中にいなければ、意味はありません。応募者の「量」だけでなく「質」を高めた母集団の形成が、採用成功の鍵となります。

採用成功のために母集団形成がかかせない理由

母集団形成がかかせない理由として労働力人口の減少があげられます。厚生労働省のデータでは、「2065年には日本の総人口は9,000万人を割り、高齢者の割合は38%台になる」と推測されています。

生産年齢人口(15歳~64歳)は、2030年には6,773万人、2060年だと4,418万人になり、働く人の数は徐々に減少していきます。

画像引用:総務省

主な母集団形成の方法にはお金がかかる

株式会社マイナビが行った調査によると、2019年の新卒採用の採用コストは平均で約558万円となっています。

たくさんの就活生に自社を知ってもらうためには、露出を増やさなくてはならず、そのための費用もかかります。ここでは、母集団形成の方法別に費用がいくらかかるかをみていきましょう。

就職サイト

マイナビやリクナビ、エン・ジャパンは聞いたことがある人も多いのではないでしょうか。

就職サイトを利用するのは、一般的な新卒採用の手法の1つです。就活が始まる時期になると、就職サイトに登録するよう学生へアナウンスする学校もあります。就職サイトは登録する学生が多く、自社を認知してもらいやすいメリットがあります。

マイナビを例にすると、就職サイトの掲載費用は約270.4万円(上場企業:約542.3万円 非上場企業:約244.7万円)で、新卒の採用数が多い企業向きの手法といえます。

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新卒紹介サービス

紹介会社が、企業の規模や知名度ではなく、仕事内容や社風、学生の適性などを考慮して企業を紹介してくれるサービスです。

新卒紹介サービスはほとんどの場合、担当となるアドバイザーがつきます。学生にとっても会社にとっても、ミスマッチをおこしにくい手法といえるでしょう。

また、エージェントが自社に対する学生の感想を共有してくれるので、採用活動の改善に役立てることが可能です。成果報酬型のため、学生一人を採用した場合の紹介フィー(紹介手数料)が約50万~100万円と高額になるため、採用人数が少ない会社におすすめです。

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合同説明会

誰でも参加できるもの、性別、留学生、理系、体育会系に限定したものまで種類が豊富にあり、一度にたくさんの学生と出会って話ができるのが合同説明会です。

しかし、参加する学生が少ない場合は、母集団の形成が不十分となってしまうデメリットも潜んでいます。金額は出展ブースの規模や地域によりますが、東京だと一番安くても30万円、高いブースを選択すると190万円ほどかかります。

マッチングイベント

合同説明会と似ていますが、マッチングイベントは学生数が50人~100人ほどの小規模なイベントで、企業の担当者と学生が1:1でじっくり話をすることが可能です。認知度が低い会社やベンチャーは、就活生に自社をしっかりアピールできます。

株式会社ネオキャリアが実施しているマッチングイベントは、文系40万円、理系が70万円です。プレゼンテーションを行う時間をとっているケースもあるため、会社はしっかりと事前準備を行い、選考につなげていくための工夫が必要です。

ダイレクトリクルーティングサービスの利用

ダイレクトリクルーティングとは、エージェントを通さずに企業側が直接、学生にアプローチをする手法です。

アプローチの方法としては、専用のツールを用いてマッチする人材の検索を行い、スカウトメールを送信するなど学生にコンタクトをとります。人材の検索やメール対応など、採用担当者の負担が大きいデメリットがあります。

しかし、さまざまな学生と直接やり取りができ、サイトに登録している学生は情報感度が高い傾向にあるため優秀層の学生に出会える点が魅力です。費用は、「基本料+成果報酬」となっている場合が一般的で、採用一人あたり、平均して50万円~70万円ほどかかるとされています。

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コスト0円で出来る母集団形成の方法

続けて、コストを0円におさえて実施できる母集団形成の手法をみてみましょう。

SNSの活用

TwitterやFacebook、Instagramで自社の採用情報を発信する企業がでてきています。

DMを送って学生とやりとりをし、インターンシップに来てもらったというケースも実際にあります。就活サイトと違って、日々情報を発信し続けなければならず、学生の情報をすぐに手に入れることはできませんが、企業のブランド力を高められますし、費用も一切かかりません。

学生との距離が近く、自社を知ってもらいやすいので、入社後のミスマッチを起こしにくいといった効果が期待できます。アカウントを登録したばかりの段階では、フォロワー数が少なく、影響力がないのでは?と心配される方もいると思いますが、日々情報を発信し続けることで情報はどんどん蓄積されていきます。

0円ですぐに始められるので、まずはアカウントを作ってみてはいかがでしょうか。

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リファラル採用

社員に知り合いを紹介してもらう採用手法をリファラル採用といいます。中途採用で特に注目されている手法ですが、新卒の母集団形成にも期待できます。

インターンシップ中の学生や内定者に、後輩や友人を紹介してもらって選考を進めるという流れです。自社が内定を出した学生の友人は、内定者と同じようなタイプである可能性が高く、会社が求めている人材に出会う最短ルートがリファラルなのです。

しかし、会社に対する不満を内定者が持っているときには、この方法は使いづらいので注意が必要です。

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「engage」を利用する

就職サイトはコストがかかると書きましたが、engageは違います。

無料で採用サイトの作成、応募者へメール送信、求人を出せば求人専門の検索エンジンに掲載される、しかも採用にいたった場合でも成功報酬は必要ないという特徴があります。

YouTube

スマホでいつでも動画が撮影でき、スキルがなくてもアプリで簡単に編集して動画を投稿できる時代になりました。特別なスキルや知識、道具は一切不要で、全世界に映像と音を届けられます。

YouTubeで広告動画を配信する場合は有料ですが、動画そのものの配信にお金は必要ありません。スマホが普及した今は、わざわざビデオカメラを用意しなくても大丈夫で、気軽に誰でも始められます。

2018年の「ニールセン デジタルコンテンツ視聴率データ」の調査では49歳以下の人の70%以上の人が月に1回以上、YouTubeを利用しているという結果がでています。

画像引用:MarkeZine「若年層の約9割がスマホだけでYouTubeを利用」

このデータに現れているとおり、文章よりも、動画を観たほうが会社の雰囲気をつかみやすく、24時間好きなときに学生は視聴することができるため、動画活用での母集団形成は注目されています。

なお、総務省が行った「令和元年 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」では、YouTubeに投稿する人(発信している人)はほとんどおらず、投稿で利用している人が最も多いのはLINEでした。

つまり、発信するためのツールとしてYouTubeを利用している人が少ないのです。もし、0円で採用活動をしたいと考えているなら、YouTubeを使って、周りの企業との差別化をはかってみてはいかがでしょうか。

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まとめ

母集団形成にはお金がつきもの、と思っている採用担当者は、ぜひ今日から紹介した方法を試してみてください。

SNSやYouTubeは、継続し続けなければ効果がでませんが、就活中の学生以外の目につき、自社の認知度をあげることができるツールです。しかもすぐ始めることができるため、まずは採用活動用のアカウントを作ってみてください。

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