【新卒採用担当者必見】採用人数に合わせた最適な採用手法とは?

【新卒採用担当者必見】採用人数に合わせた最適な採用手法とは?

新卒採用を成功させるためには、自社に合った採用手法を選択することが重要です。しかし、新卒採用にはさまざまな手法があり、それぞれ特徴やメリットが異なります。

本記事では、代表的な新卒採用手法を紹介するとともに、採用規模に応じた最適な手法の選び方について解説します。企業の採用ニーズに合った手法を選び、効果的な採用活動につなげていきましょう。

・新卒採用の代表的な手法について、それぞれの特徴やメリットを理解できる。
・採用規模に応じた手法の選び方を知り、自社に適した採用戦略を検討できる。
・コストやターゲット学生に合わせた採用の最適化について学び、効率的な採用活動を実施できる。

新卒採用にはどんな手法があるのか

新卒採用にはさまざまな手法があります。自社に合った方法を選ぶことで、より効果的に優秀な人材を確保できます。ここでは、代表的な新卒採用手法を紹介します。

就職情報サイト

就職情報サイトは、多くの学生が利用する一般的な採用手法です。

企業は自社の求人情報を掲載し、エントリーを受け付けることができます。また、企業説明会の案内や選考プロセスの管理なども行えるため、多くの企業が活用しています。代表的な就職情報サイトには、マイナビやリクナビなどがあります。

最も多くの学生に情報を提供する機会があり、企業・学生共に一番集まる場です。

新卒紹介

新卒紹介は、人材紹介会社を通じて自社に合う学生を紹介してもらう採用手法です。

企業の採用ニーズに合った候補者を紹介してもらえるため、ミスマッチを防ぎやすいのが特徴です。選考プロセスを効率化したい企業に向いていますが、紹介手数料がかかる点には注意が必要です。

合同説明会

合同説明会は、複数の企業が集まり、学生に向けて説明を行うイベントです。大規模な会場で開催されることが多く、一度に多くの学生にアプローチできるのが魅力です。

対面で直接コミュニケーションを取れるため、企業の雰囲気を伝えやすく、学生の志望度を高める効果も期待できます。

大学就職課

大学の就職課を活用することで、その大学の学生に対して直接アプローチできます。求人票を掲示してもらったり、大学主催の説明会に参加したりすることで、ターゲットとする層の学生に効率的にリーチできます。特定の大学に強みを持つ企業にとっては、有効な手段の一つです。

採用ホームページ

自社の採用ホームページに求人情報のほか、先輩社員の紹介や仕事の流れなどの事例を掲載し、充実させることで、企業の魅力を直接伝えることができます。学生の理解を深めることができるほか、入社後のイメージが想像しやすく、入社後のギャップを減らすことが可能です。

また、採用サイトをSEO対策することで、就活生の検索流入を増やすこともできます。

ダイレクトリクルーティング

就職情報サイトとは真逆の手法となり、従来の求人サイトからの応募を待つのではなく、企業から学生にアプローチをかける形式となっています。

近年では、「OfferBox」や「dodaキャンパス」などのサービスを活用し、学生のプロフィールを確認した上でスカウトを送ることが一般的になっています。企業側からアプローチできるため、特定のスキルや志向を持つ学生と出会いやすいのがメリットです。

ダイレクトリクルーティング資料DL

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ソーシャルリクルーティング

X(旧Twitter)やInstagram、LinkedInなどを利用し、企業の情報を発信したり、学生と直接コミュニケーションを取ったりすることができます。

特に、企業のカルチャーや働く雰囲気を伝えやすいため、学生の企業理解を深める効果が期待できます。

採用規模に応じて採用手法を変える必要性

さて、ここまで8種類の手法について説明しましたが、『そもそも採用規模によって手法を変える必要があるのか?』と思った方も多いのではないでしょうか?下記では、採用規模に応じて採用手法を変える理由について解説します。

コストメリット

最も大きな理由は、コストメリットとなります。

現在使用している手法が、もしかしたら必要以上のコストをかけてしまっている可能性があります。

弊社クライアント例となりますが、ある企業様が、50名採用のうち、30名を人材紹介、20名をイベントの集客経由にて採用していました。年間3000万近くの費用をかけられており、採用単価は60万円程でした。

しかし、社内からのコスト削減令を期に、採用手法を変更し、就職情報サイトを利用し、費用対効果の高いスカウト配信や、効果が出なかったイベントを動員課金型サービスに転換等精査をしていくことで、半分以下のコストで60名近くの採用が可能となりました。

企業人事の方も当初は採用できているから問題ないと考えでしたが、結果を見て大変驚いていました。

「本来かけるべきコストの2倍以上をかけていた」なんてことは意外と珍しいことではないため、是非この機会に見直してみてはいかがでしょうか。

ターゲット学生の採用

もう一つのメリットは、ターゲット学生の獲得が可能となることです。

仮に、採用人数2~3名の企業と30名採用の企業、どちらもターゲット学生は『早期に動く優秀な学生』とします。

2~3名採用の場合はダイレクトリクルーティングサイトにて採用可能かもしれませんが、30名採用となると同じ手法だけでは難しく、他の手法も必要となってきます。もしかしたらインターンシップの方が適しているかもしれません。

このように人数や市況によって手法は大きく変わってきます。手法を変えず動いていると、日々変化する新卒採用では取り残されるなんてこともあり得ます。

今一度、自社の動きは『正しいタイミングで正しい母集団に正しくアプローチできているのか』を考えてみてください。

採用規模に応じたおすすめの採用手法

それでは採用人数に合わせた手法をご紹介します。

5名以下の採用

  • 就職情報サイト(インターンシップ期間or本サイト期間のみ)
  • 新卒紹介
  • ダイレクトリクルーティングサイト(インターンシップ期間のみ)
  • 採用ホームページ
  • 大学就職課
  • ソーシャルリクルーティング
  • 合同企業説明会

上記いずれかにて採用可能となります。

 業種 :広告
従業員数:250名
採用人数:3名
【内容】
意欲的な学生が欲しいとのことでしたので、早期に動いている学生をターゲットとし、ダイレクトリクルーティングサイト利用しました。
インターンシップ期間のみで内定を5名に出し、全員に承諾して頂けました。

5~10名の採用

  • 就職情報サイト(インターンシップ期間+本サイト期間)
  • ダイレクトリクルーティングサイト+就職情報サイト(本サイト)
  • ダイレクトリクルーティングサイト(インターンシップ期間+本サイト期間)

上記のいずれかがおすすめの採用手法です。

10名ほどの採用となると、本サイト以降のみの動きでは採用しきれない可能性がありますので、インターンシップ期間から動き出すことをおすすめします。

 業種 :広告
従業員数:170名
採用人数:11名
【内容】
なるべく早く内々定を出し、フォローに時間を使われたいとのことでしたので、ナビサイトをインターンシップ期間+本サイト期間を利用し、インターンシップを数多く開催し、多くの学生に接触。本サイト期間の説明会は4月までとしました。
上記の手法にて内定を15名に出し、12名に承諾頂けました。

11~30名の採用

  • 就職情報サイト(インターンシップ期間+本サイト期間)+採用ホームページ
  • ダイレクトリクルーティングサイト+就職情報サイト(インターンシップ期間+本サイト期間) +採用ホームページ

是非、早期からの動きにプラスしてご利用ください。

 業種 :ホテル
従業員数:4,463名
採用人数:30名
【内容】
活気のある元気な学生さんを採用したいとのことでしたので、3媒体を利用し、ターゲット学生にスカウトを発信。
いずれの媒体もインターンシップ期間+本サイト期間の運用を行い、採用ホームページも制作し、エントリーを受け付けました。
また、少しでも多くの学生にチャンスをとご依頼を頂きましたので多くの説明会を開催いたしました。企業様のスピーディーな対応のおかげもあり、上記の手法にて内定を45名に出し、40名に承諾して頂けました。

大規模採用

  • 就職情報サイト(インターンシップ期間+本サイト期間)+採用ホームページ
  • ダイレクトリクルーティングサイト+就職情報サイト(インターンシップ期間+本サイト期間のみ) +採用ホームページ
  • 採用ホームページ+ソーシャルリクルーティング

大規模採用では、ある程度の企業知名度が求められます。就職情報サイトに加え、採用ホームページやSNSを活用し、より多くの学生に自社の魅力を発信しながら認知度を高め、効果的に集客することが重要です。

近年ではインスタライブにて説明会を行う企業や採用ホームページのみでしか受け付けていない企業なども増えています。

 業種 :商社(通信)
従業員数:2,302名
採用人数:100名
【内容】
チャレンジ精神旺盛な子が欲しいとのことでしたので、早期から2媒体の掲載を開始。
ターゲットに合ったスカウト文面の配信や、LINEを使ったこまめな連絡、インスタLIVEの配信等、独自のプログラムで学生を集客しました。
上記の手法にて内定を124名に出し、112名に承諾して頂けました。

まとめ

変化の激しい新卒採用においては、今回ご紹介した手法も、1年後には大きく変化している可能性があります。

自社の採用手法が、ターゲットとする学生の獲得に適しているか、改めて見直すことが重要です。学生は常に新しい情報に関心を持っています。最新の動向を踏まえ、積極的に情報を収集し、効果的な採用活動を進めていきましょう。

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