【新卒ITエンジニア採用】採用手法&気を付けるべき4つのこと

業種を問わず、優秀なエンジニアを確保することは、企業の経営をする上で大きなミッションとなっています。新卒でエンジニア採用をする場合、どのように採用活動を展開していけばいいのでしょうか。

今回は、「エンジニアを取り巻く採用環境から、新卒エンジニアを採用するメリットや方法、採用する際の注意点」などをチェックしていきます。

新卒エンジニアの需要

まずは、新卒エンジニアの需要はどのくらいあるのか、またその理由についてもみていきましょう。

人材不足が深刻なIT業界

急速に成長を遂げる一方で、人材確保が大きな課題となっているIT業界。

経済産業省が2019年に発表した「IT人材需給に関する調査」によると、IT業界では2018年で22万人、2030年には45万人もの人材が需要に対して不足するとされています。

人口減少にともない、一般の採用活動で苦戦を強いられる企業が少なくない昨今。エンジニアの採用はさらに厳しいということがデータでも証明されていることを認識しておきましょう。

新卒エンジニアが求められる理由

では、なぜ新卒エンジニアが求められるのでしょうか?

中途採用では、エンジニアは採用しにくい?

貴重なITスキルを持ったエンジニアは、企業にとって手放したくない人材です。自社に所属しているエンジニアの流出を防ぐため、企業は手厚い待遇を用意し、転職させないよう努めています。そのため、転職市場では優秀なエンジニアを採用しにくくなっているようです。

また、働き方改革の波はエンジニアにも波及しています。昨今では、会社に属さずフリーランスで活躍する道を選ぶエンジニアも多くなっているようです。自分のスキルにマッチする仕事だけを選べるため自由に働くことができ、能力次第では会社に属するよりも多く報酬を得られる可能性もあります。

このような理由から、これまでと同じ方法でエンジニアを募集しても、ある程度スキルや実績のあるフリーランス志望のエンジニアは、まず応募しないでしょう。

エンジニアの採用の望みがある新卒採用市場

「中途採用で優秀なエンジニアが確保しづらい」「エンジニアが会社に属することを好まない」という状況で、採用の望みをかけられるのが新卒市場です。新卒の人材は、スキルの成熟度では必ずしも高くはなく、企業は研修や教育に時間やコストを割かなければなりません。しかし、新卒だからこそ、自社が求めるスキルを持つエンジニアへと育てていけるというメリットもあります。

新卒でエンジニアを採用するときは、自社の現場でどのようなスキルが求められているのかを人事がきちんと把握しておくことが重要です。受験者の将来的なポテンシャルと、自社が求めるスキルをマッチさせれば、厳しい人材不足も乗り越えていけるかもしれません。

新卒エンジニアの採用方法

厳しい競争を強いられる、エンジニアの採用活動。ここでは、どのような方法で採用を進めればいいのかをご紹介します。

ダイレクト・リクルーティング

昨今の採用活動では、企業の方から学生にアプローチすることが求められています。ダイレクト・リクルーティングは、SNSやスカウト型サービスで自社の情報を積極的に発信し、そのコミュニティーに集まった人材の中からスカウトする、という形の採用方法です。

従来のように、採用サイトを介さずに採用活動ができるので、コストが抑えられるというメリットがあります。一方で、ダイレクト・リクルーティングでは企業の積極性や自発性が重要となるので、学生と積極的にコミュニケーションをとる力が不可欠です。

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リファラル採用

現在自社に優秀なエンジニアがいるのなら、リファラル採用を検討してみるのもいいでしょう。リファラル採用は、自社で働いている社員に人材を紹介してもらう採用方法。現役のエンジニアならば、エンジニア志望の人材とつながりがある可能性が期待できます。

ひと昔前にあった「縁故採用」と混同されることもある、リファラル採用。大きな違いは、リファラル採用ではきちんと選考を行い、自社の基準を満たした人だけを採用する点です。

リファラル採用をすると、採用サイトや人材紹介サービスといった外部のサービスを利用することなく新卒エンジニアを採用でいることもあり、企業にとってはコストの節約となるでしょう。また、学生にとっても、実際に働いている人に待遇や雰囲気などを確認しながら選考に参加できるというメリットもあります。

入社前に相互理解を深められるリファラル採用では、離職率の抑制も期待できるかもしれません。まずは、自社のエンジニアに優秀な人材を知らないか当たってみるのもいいでしょう。

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就職サイト

新卒採用の王道とされているのが、就職サイトへの掲載です。

自社の情報を掲載していれば、学生の間で認知度を上げることができます。知名度が高い企業に応募が集中しがちな新卒採用ですが、就職サイトを利用すれば、一定数のエントリーを確保しやすくなるでしょう。

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人材サービス

就職サイトがエントリーを待つ受け身型だとすれば、よりアクティブに求める人材を探せるのが人材紹介サービスです。学生と企業の間を取り持つサービスで、企業が求める条件にマッチする学生を紹介してくれます。

人材紹介サービスは、就活サイトよりもミスマッチが少ないとされ、成功報酬型であることが多いため、コストの面でもメリットが期待できます。新卒市場における自社の知名度やこれまでの採用実績を加味して、どちらのサービスを使うかを検討してみるといいでしょう。

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新卒エンジニア採用で気を付けたいこと

新卒でエンジニアの採用活動をするときは、特に注意が必要なことがあります。ここでは、採用担当者が知っておきたいポイントを見ていきましょう。

1.文理問わず魅力を感じてもらえるようアピール

一般的に、理系の専門職と思われることが多いエンジニアの仕事ですが、採用では理系学生に限定するべきではありません。文系出身のエンジニアも、実は数多く活躍しています。

採用活動では、働き先として魅力を感じてもらえるよう、文系・理系に分けて採用戦略を考えてみるのもいいでしょう。

文系学生

文系学生には、まずは受験の対象として認識してもらえるよう、専門用語を使わずアプローチ。

理系学生

理系学生には、技術的な側面にフォーカスしたプレゼンを行うなどしてアプローチ。

2.即戦力と思わず、時間をかけて育成する

求められるITスキルが多様化している昨今では、採用したエンジニアが必ずしもすぐに活躍できるとは限りません。

特に社会人経験のない新卒エンジニアの場合、入社後すぐに大きなプロジェクトを任せるのには適任ではないと言えます。新卒エンジニアは即戦力としてではなく、将来性を見込んで時間をかけて育成するということを心がけましょう。

3.労働環境を整え、コンプライアンス遵守をアピール

高いコンプライアンス意識を持っている昨今の学生は、その企業がいわゆる「ブラック企業」でないかどうか、とてもシビアに見極めています。

エンジニアは、ハードな労働を伴うというイメージも強いため、まずは社内の労働環境を整え、安心して長く働ける職場があるということをアピールしてみましょう。

4.求めるスキルと学生のスキルをマッチさせる

エンジニアと言っても、関わる工程やプロダクトによって、求められるスキルも多様です。

まずは、自社がどのようなスキルを求めているのかを把握し、ニーズに合ったスキルを持った学生を探しましょう。学生の専攻や、OB・OGが活躍しているフィールドを確認し、自社で活躍できる人材かどうかを見極めてみてください。

新卒ITエンジニア採用におすすめツール

最後に、新卒でエンジニアを採用するときに便利なサービスやサイトをご紹介します。それぞれ特色があるので、自社の採用スタイルに合うものを見つけてみてください。

ちほりけ

「ちほりけ」は、株式会社ネオキャリアが運営する地方の理系学生に特化した新卒採用サービスです。登録学生数は、62,000人(2020年卒)を誇り、理系学生の登録者数としてはトップクラス。

都内の理系学生の採用で苦戦をしいられている企業や、就職サイトのコスパがイマイチという企業にとっては、画期的なサービスです。ちほりけのスタッフが学生とカウンセリングを行い、企業とのマッチングを行います。学生の志望や適性を見極めてから企業に紹介してくれるので、より自社に合った人材に出会える可能性が高くなるでしょう。

理系ナビ

株式会社ドリームキャリアが運営する「理系ナビ」は、理系の学生を対象に就職情報を発信している情報サイトです。

理系学生の就職先としては王道のIT企業やメーカーだけではなく、金融やコンサルといった、理系スキルを活かせる仕事や企業の情報を発信しています。名だたる大手企業も利用しているサイトで、インターンシップの情報配信や、雑誌「理系ナビ」も発行。理系学生の間では高い知名度を誇っています。

理系就職エージェントneo

「ちほりけ」の運営元と同じ株式会社ネオキャリアが提供しているのが「理系就職エージェントneo」です。

「ちほりけ」が地方の理系学生に特化しているのに対し、「理系就職エージェントneo」は、理系学生全般をターゲットとした就職エージェント。「ちほりけ」と同様、専任のアドバイザーが学生とカウンセリングを行い、企業とのマッチングをしてくれます。

まとめ

新卒でエンジニア採用をする場合、人材を育成するのにそれなりの時間やコストがかかることがわかりました。

中途採用で優秀なエンジニアに出会うのが難しい昨今、新卒エンジニアの育成コストは、企業にとって不可欠なものなのかもしれません。新卒エンジニアのポテンシャルを見極めて、企業の財産となるエンジニアを育ててみましょう。

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