優秀な人材確保のために企業は様々な採用手法で取り組んでいます。中でもヘッドハンティングと呼ばれる手法は即戦力や幹部層の採用に効果的な手法と言えます。
今回はそもそもへッドハンティングとは何か、実施する際のメリットデメリット含め、自社内で活用できるヘッドハンティングについてをご説明します。
ヘッドハンティングとは？
通常の人材採用では、仕事を探す求職者へ広告や紹介などのアプローチにより採用しますが、ヘッドハンティングとは既に企業へ勤めている人材に対しスカウト(引き抜き)を行うことを指します。
ヘッドに当たるのがその名の通り、企業の経営者や役員、幹部など、ハイクラス層のことであり、そういった人物を他企業からハンティングする意味でヘッドハンティングと呼ばれています。
注目された背景は？
この採用手法は1929年世界大恐慌時のアメリカにて、経営困難の中でも新規事業へ進出するために新たな採用手法としてヘッドハンティングが始まったとされています。
現在は日本でも経営幹部や取締役、または社長などをスカウトするなど広く利用されており、株式会社ローソンからサントリーホールディングス株式会社へ代表取締役社長として新浪剛史が、日本コカ・コーラ株式会社から株式会社資生堂へ代表取締役執行役員社長として魚谷雅彦などがスカウトされたことにより、注目される採用手法となっています。
ヘッドハンターとは
ヘッドハンターとは、ヘッドハンティングを専門的に行っている紹介会社のことを言います。
優秀な人材を獲得するために、企業から依頼を受けたヘッドハンターはまず、依頼元の企業の人材用件に合う人物の情報収集を行います。その後候補者へコンタクトを取り面談や条件のすり合わせを繰り返し、入社までの手続きもフォローします。
ヘッドハンティングの種類
ヘッドハンティングでは大きく分けて「マッチング型」「サーチ型」「進化型」の３つの種類があります。それぞれについて詳しく説明します。
マッチング型
その名のとおり人材と企業のマッチングをするのがマッチング型になります。転職エージェントのように、データ上にある人材の経歴や希望などの情報からマッチングを図る方法となります。
サーチ型
マッチング型は他社のデータを利用するのに対し、サーチ型では自社内のデータを利用して探す手法です。自社内のデータ内のみなので、探し出せる人材の幅は限られますが低コストで利用できるのがメリットです。
進化型
マッチング型とサーチ型を組み合わせた物が「進化型」と言います。
人材のデータベースを自社内と自社外から利用することで希少性人材から一般社員レベルまで幅広く且つ、求める人物へ出会う可能性も高くなります。
ヘッドハンティングのメリット・デメリット
ヘッドハンティングを行うメリット・デメリットについて説明します。
メリット
ヘッドハンティングを行うメリットを2つ紹介します。
通常の採用活動で合えない人物へ出会える
ヘッドハンティングで対象となる人物は、現在就業中の人物です。この方たちは転職を考えているわけではないので転職サイトや人材紹介へ登録してない割合が多いです。こういった人材へ出会えるのはヘッドハンティングのメリットと言えます。
ピンポイントでの採用
求人広告などで採用をする場合、応募は多いものの欲しい人材とマッチしてない、といった悩みも多いのではないでしょうか？ヘッドハンティングの場合、あらかじめ欲しい人材を決めているため優秀な人材へピンポイントでスカウトすることが可能です。
また優秀な人材として即戦力や経営層を引き抜くことに成功した場合、業績にもつながることが期待されます。
デメリット
次にデメリットについて紹介します。
時間やコストがかかる
ヘッドハンティングは転職を考えていない人材が対象となるため、情報収集からコンタクトを取り、その後入社までにかかる時間やコストが他の採用手法に比べ多くかかります。また、ヘッドハンティング会社へ依頼する場合は成果報酬の他に着手金などの費用が必要となるため採用コストが多くかかってしまうのがデメリットです。
短期採用には向いてない
ヘッドハントとは、先述の通り転職を希望していない人材をターゲットとします。
平均的にヘッドハンティングでの採用にかかる期間は半年とされています。早くて数か月かかり、経営、幹部クラスの採用となると数年を要する場合もあります。採用期限が決まっていたり、急ぎで人材確保を行う場合にはおすすめできません。
スカウトとヘッドハンティングの違い
スカウトとヘッドハンティングの大きな違いは対象とする人物です。
スカウトサービスは既に転職を考えている人物に対してスカウトするのに対して、ヘッドハンティングは転職を考えてない、もしくは希望してない人物に対して行います。
また、それを行う人物としてスカウトは転職サイト上の自動メールやエージェントによるものですが、ヘッドハンティングはヘッドハンターと転職エージェントに所属するような専門職が行うことが多いです。
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引き抜きとヘッドハンティングの違い
引き抜きとは、他企業で就業中の優秀な人材をスカウトして、自社へ入社してもらえるよう交渉することを指します。一方ヘッドハンティングとは、その引き抜く対象が 経営者や役員、幹部であることです。従って引き抜きとヘッドハンティングの違いは役職の有無になります。
違法にはならない？
ヘッドハンティング自体は違法ではありません。働く人材側には職業選択の自由があり、転職への勧誘・交渉自体も不当な手段さえなければ問題はありません。
しかし、引き抜き元の企業との問題や勧誘のしつこさなどで違法とされたケースもあります。ヘッドハンティングをする上での注意点は後ほど説明します。
ヘッドハンティングの採用方法と流れ
採用方法は、ヘッドハンティングを専門にしている会社に依頼するのが一般的です。依頼後、会社の方で情報取集から候補者の入社までのフォローをします。
一方人材紹介会社のようなマッチング型の場合はその人材紹介会社のデータ内からターゲット検索をすることで、登録者の中から候補者を探し出します。また自社内でヘッドハンティングをする場合、候補者を探し出すためSNSやメディア、また論文などから情報を集めなければなりません。
ヘッドハンティング採用の流れは？
では、実際どのようなにヘッドハンティング採用を実施するのでしょうか？ここでは、最も導入しいやすいヘッドハンティング会社を利用して採用する流れについてご紹介します。
１．依頼するヘッドハンティング会社を探す
ヘッドハンティング会社ホームページより問い合わせをして依頼をかけましょう。ただし、ヘッドハンティング会社それぞれにも得意不得意分野があるため、一度自社の採用したいターゲット像を明確にした上でヘッドハンティング会社とすり合わせることおすすめします。
２．候補者の情報取集
SNSや新聞、また資格情報、IR情報など公的情報や、転職サイトなど他サイトと連携し、情報をかき集めます。スキルや経験などの欲しい人材のターゲット像を伝えることで、ヘッドハンティング会社は転職希望のない人材も含めて探し出します。
３．自社の希望とマッチした候補者と面談
候補者とコンタクトを取り現職場への不満や将来へのキャリアプラン、どの条件なら転職を考えるかなど候補者の転職意欲を向上させます。こうした面談を繰り返す中で入社意欲が固まってきましたら給与や役職等詳細な提示をして実際の入社条件をすり合わせて行きます。
企業と候補者が納得したあと、候補者の入社が決まります。
ヘッドハンティングを実施する際の注意点
ヘッドハンティングは先述したとおり違法ではありません。しかし実施する上で注意しておかないと違法となるケースもあります。次の注意点を事前に覚えておき、トラブルを事前に防ぎましょう。
引き抜き元とのトラブル
引き抜き元の企業から訴えられる場合があります。内容としては優秀な人材を引き抜かれた場合、売り上げの大半を占めるような既存顧客を転職先企業へ持っていかれることによる売上減少を訴える内容です。
こうした場合、裁判で引き抜き元企業が勝つのは難しいため、こうしたトラブルがあるかもしれないことを念頭において実施することが重要です
「選ばれる側」の意識
そもそもヘッドハンティングは転職を希望してない人物が対象です。その人物に対して自社の魅力を一方的に伝えたところで、何ヶ月もの面談が水の泡になってしまう可能性もあり得ます。
自社に転職した場合にメリットやそもそもの転職意欲の醸成に努める上での『選ばれる』意識を持つことが重要です。
おすすめヘッドハンティング会社 7選
いざヘッドハンティング会社へ依頼しようと思っても、どこへ依頼したらよいか迷われる企業も多いのではないでしょうか？自社にあったヘッドハンティング会社を見つけましょう。
サーチ型ヘッドハンティング会社 4選
サーチ型ヘッドハンティング会社とは、企業からの依頼により、よりマッチした人材をヘッドハンターが探す形式になっています。特徴としては、会社独自のネットワークなどを活用してアプローチをするため、転職意識のない人材と出会うことができます。
今回はサーチ型ヘッドハンティング会社の中からおすすめの4社をご紹介します。
サーチファーム・ジャパン株式会社
『日本人の心』を知る」をモットーとして設立した国産ヘッドハンティング会社。20年のノウハウと国内外合わせて600名以上の情報提供者により精度の高い情報を入手できるのが特徴です。
TESCO 東京エグゼクティブ・サーチ株式会社
1975年創業から真のエグゼクティブ・サーチファームとしてトップからミドルクラス、若手の幹部候補まで幅広い人材用件へ対応でき、これまでに20,000名を超えるサーチ実績を誇るヘッドハンティングのパイオニア企業です。
AIMSインターナショナルジャパン株式会社
経営者・経営幹部層、また特定の専門スキルを持ったプロフェッショナル人材のほかグローバル人材を得意としたヘッドハンティング会社です。世界最大級のヘッドハンティング会社AIMS Internationalとの業務提携もしています。
縄文アソシエイツ株式会社
これまでに2000件以上の以上のサーチ実績を持ち、紹介後も定期的なフォローアップを行ってもらえます。LIXILグループが日本GE株式会社副社長であった藤森義明を社長としてスカウトした際にも関わっていました。
登録型ヘッドハンティング会社 3選
登録型とはサーチ型の中でも、登録窓口が設置してあるヘッドハンティング会社のことを言います。登録している人の特徴としては、転職は視野に入れているが今すぐにとは考えていない人材が登録しています。
サーチ型同様におすすめな登録型ヘッドハンティング会社3つをご紹介します。
ビズリーチ
現在2,500名以上のヘッドハンターと8,000社以上の優良な企業が登録している大手ヘッドハンティングサービス。独自の審査を通過した人材のみが登録しているため、即戦力人材と出会うことができます。
リクルートダイレクトスカウト
「リクルート」が運営するヘッドハンターのネットワーク。登録対象を年収600万円以上と規定する事により、質の高い求人を保持している。またヘッドハンターの登録者数も国内トップクラスの質と規模を誇っています。
randstad（ランスタッド）
グローバル企業や外資系企業に強みを持つランスタッド、取り扱う求人の約8割が年収800万円超えており、また半数以上は年収1,000万円を超えているのも特徴です。
まとめ
近年人材採用において優秀な人材を獲得するべく様々な手法が出てきています。ヘッドハンティングも経営者や役員、幹部などハイクラス層を採用するには有効的な手法となっています。
しかし一歩間違えると違法行為と見なされ、逆に会社の損害となる場合もあります。また幹部層をターゲットとする一方で、報酬以外のやりがいなども重要視される傾向にあります。まずは、しっかりと採用対象のターゲット像を明確にした上で、まずはプロへ相談してみることをおすすめします。
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