2022年の有効求人倍率は1.22倍（2022年3月時点）と少しずつコロナウイルス感染拡大前の求人倍率に近づきつつあります。
日本では急速な少子高齢化が進んでいることから、今後人手不足に悩まされる経営者や人事担当の方も多いのではないでしょうか。
今回は企業の人事担当者向けにGoogleしごと検索（Google for Jobs）の特徴や掲載方法、掲載するうえでのポイントなどを説明します。
Googleしごと検索とは
Googleしごと検索（Google for Jobs）とは、Googleの検索エンジン内で利用できる求人検索サービスです。2017年にアメリカでサービスが開始され、日本では2019年から利用できるようになりました。
Googleしごと検索はIndeedや求人ボックスと同様の求人検索サービスで、Googleの検索エンジン内で検索をするとWeb上にある求人サイトや採用HPを簡単に検索することができるため、年々利用者が伸びています。
Indeedの特徴や仕組みについて詳しく知りたい方は、下記記事を合わせてご覧ください。
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Googleしごと検索の仕組み
Googleしごと検索はGoogleの検索バーに「勤務地」「職種」「雇用形態」などの求人に関する情報を入力すると、関連する求人情報サイトや企業の採用ページをGoogleのロボットが収集して、上位表示させてくれる仕組みとなっています。
さらにGoogleの位置情報をオンにしておけば、「勤務地」を入力しなくても希望する求人を見つけられる点が特徴です。
Googleしごと検索のメリット・特徴
Googleしごと検索を企業が活用するメリットは3つあります。
無料で掲載できる
一般的な求人サイトは掲載料に数十万の費用が必要になりますが、Googleしごと検索はWeb上にある求人をロボットが自動収集してくれるため掲載費用がかかりません。
求人サイトを運営する人材会社との求人原稿などのやりとりも不要となり、スピーディーに求人掲載できるのが魅力です。
求職者が近隣の求人を探しやすい
Googleしごと検索は絞り込み検索が可能です。「業種」や「雇用形態」などで絞り込むことはもちろんのこと、特に「地域」では「2km圏内」「10km圏内」など近隣の求人に絞って検索をすることができるため、エリアを絞って求職活動をする求職者の目に留まりやすくなります。
求職者の住まいから勤務地が近いかどうかは、給与・待遇や仕事内容と同様に、求人選びの際に重要視される項目です。
Googleの正確な位置情報と紐づけて求職者が求人を探せるのは大きな魅力となり、企業にとってもGoogleしごと検索を利用するメリットとなるでしょう。
平等に上位表示されるチャンスがあるため露出度が増える
Indeedや求人ボックスなどの求人検索サービスには有料プラン（求職者が求人検索をした際に上位表示されるオプション）があるため、無料プランを利用した場合には求人を見つけてもらえないデメリットがあります。
一方でGoogleしごと検索には有料プランが存在しないため、Googleの検索エンジン上ではどの企業も上位表示されるチャンスがあります。
費用をおさえながら、上位表示されることでクリック率も上がるため応募にも繋がりやすくなる点はメリットといえます。
Googleしごと検索の料金費用
Googleしごと検索の料金費用は「無料」です。Indeedや求人ボックスなどの求人検索サービスとは異なり、Googleしごと検索は、掲載や運用において費用は一切かかりません。
採用コストを抑えたい企業には嬉しいサービスでしょう。
Googleしごと検索に掲載する方法
Googleしごと検索に掲載するには、職種や雇用形態（正社員・アルバイトなど）・勤務地・勤務時間などの募集要項が記載された自社の採用ページ（採用HPなど）が必要となります。
ただし、採用ページを作成すれば、Googleのロボットが自動で求人を集めてくれるということでもないため注意が必要です。
2つの掲載方法から、それぞれの企業に合った方法を選択してみてください。
採用ページを作成し、構造化データを追加する
構造化データとは、Webページにある情報が何を意味するのかを検索エンジンに伝えることです。
「年収500万円★未経験から始める不動産営業／●●株式会社」という求人を見た時に、人間はすぐに「不動産会社の●●株式会社が未経験でも応募できる営業職を募集していて年収は500万円」であることを読み取れますが、検索エンジンでは必ずしも正しい内容を認識できるわけではありません。
そのため、「営業＝職種」など、情報に1つずつ意味づけをして、検索エンジンにページの内容を理解させることが必要です。この意味づけしたデータを構造化データと呼びます。
構造化データが追加された求人情報をGoogleに送信することで、Googleが求人情報を認識し、Googleしごと検索に情報が反映される流れです。
構造化データの項目などの詳細はGoogleのデベロッパーガイドを参照ください。
Googleしごと検索に対応している求人サイトに掲載をする
構造化データの追加が難しい場合には、タウンワークやengageなどの求人サイトに掲載をすることでGoogleしごと検索に情報を反映させることも可能です。
ただし、求人サイトに掲載するための費用が掛かりますので、無料掲載のみを検討している企業には不向きかもしれません。
なるべく費用をおさえてGoogleしごと検索に掲載したい場合は、エン・ジャパンの提供するengageサイトは基本利用料が無料となっているので、engageの活用から始めてみてはいかがでしょうか。
Googleしごと検索への掲載で注意すべきポイント
Googleしごと検索は自社の採用ページを作成することが必要であることをご紹介しました。その他に、Googleしごと検索を利用する際の注意点はあるのでしょうか？
本記事ではGoogleのコンテンツポリシーについて注意点を解説します。
Googleのコンテンツポリシーを確認する
採用ページを作成して構造化データを追加すればどんな求人でも掲載されるということではありません。Googleが公開しているコンテンツポリシーに違反してしまうと、検索結果に求人表示されないため注意が必要です。
コンテンツポリシーには、先ほどご紹介した構造化データの技術的なガイドラインをはじめ、採用する企業の情報や仕事内容などコンテンツに関するガイドラインなどが記載されています。
たとえば、構造化データのtitle後に、余計な装飾語を（職務以外の情報）をつけてはいけないというルールが記載されているので、掲載前には必ずガイドラインを確認してから情報提供をするようにしましょう。
Googleしごと検索を利用した方が良い企業
最後に、Googleしごと検索の利用がおすすめな企業を2つご紹介します。
費用を抑えたい企業
Googleしごと検索は、冒頭でご紹介した通り無料で利用できるサービスです。Web広告や求人サイトに求人を掲載するには膨大な掲載費用が必要になります。
特に人手不足が深刻な職種や地域においては、継続して求人を掲載することも必要になるため、採用コストを少しでも抑えたい経営者や人事担当者はぜひGoogleしごと検索を試してみていただきたいです。
ただし、Googleしごと検索に掲載するために、他媒体を利用するときは費用がかかるケースもあるため注意しましょう。
求人の露出を増やしたい企業
Googleしごと検索は、Web上で求人露出を少しでも増やしたい企業におすすめのサービスです
フリーペーパーや新聞広告で求人を探すユーザーは減少し、現代はインターネット経由でいかにアクセスを集められるかが重要となっています。
また、パーソル総合研究所の調査によれば、2030年には日本全国で644万人の労働者が不足するとされています。
大企業のようにCMやWeb広告に投資が難しい中小企業でも、露出を増やすことで母集団形成を進めるならば、Googleしごと検索のような無料サービスは必須といえます。
インターネット上での認知度をあげて、採用力のギャップを埋めるためにも、ぜひGoogleしごと検索を活用してみてはいかがでしょうか。
まとめ
今回は人事担当者向けにGoogleしごと検索（Google for Jobs）の特徴や掲載方法、掲載する際のポイントなどを説明しました。ぜひ採用活動の参考にしてみてくださいね。
Googleしごと検索と同じく、無料で求人掲載できる求人ボックスの特徴や評判については、下記記事をご参照ください。
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