入社後に早期退職してしまう社員が多くて悩んでいる人事担当者の人も少なくないと思います。退職理由が「想像していた業務内容と違った」、「会社の風土に合わなかった」そんな言葉が並んだらカルチャーフィットを取り入れる必要があります。
この記事ではカルチャーフィットの基本的なことから、メリットやデメリット、どのように採用に取り入れていくのかを紹介していきます。
カルチャーフィットとは
カルチャーフィットとは、企業の文化（カルチャー）にどれくらい適合（フィット）しているのかという意味で、採用活動に使われる人事用語です。
そもそも企業の文化とは、企業で取り扱う商品やサービス、経営理念やビジョン、そして社員を指します。
採用活動でのカルチャーフィットは企業の商品やサービスへ共感しているか、経営理念やビジョンが候補者の価値観と一致しているか、社員と相性が合うかなどを判断の指標にしていきます。
カルチャーフィットの重要性
カルチャーフィットは採用活動において必要なのでしょうか。ここではカルチャーフィットの重要性や必要な理由について紹介していきます。
なぜ重要か？重要視の背景
これまで多くの企業ではカルチャーフィットよりも、候補者のスキルを重視した採用が行われていました。
しかしスキルを重視したことにより、社員が環境に適応するまでに時間を要してモチベーションが低下してしまったり、業務の進め方が周りと異なりチームとして機能しなくなったりとさまざまな問題が出てきました。
カルチャーフィットが必要な理由
カルチャーフィットを重視した採用を行わないと、企業の価値観と採用者の価値観にずれが生じ、「この会社は自分に合っていない」と考えて早くに離職をしてしまうケースが考えられます。
企業は採用活動に時間や費用を費やしてきたのに、入社早々に辞められてしまっては企業にとっては痛手でしょう。また周囲の社員と馴染めずに業務全体のパフォーマンスが低下してしまうことも考えられます。
このように、カルチャーフィットを採用することで価値観のズレによる早期離職のリスクを減らしたり、周囲と協力し合いながら仕事を進めたりすることで業務の向上が見込めるのです。
カルチャーフィットとスキルフィットの違い
カルチャーフィットという言葉がある一方でスキルフィットという言葉もあります。
カルチャーフィットは企業の文化に適合しているかが判断基準でしたが、スキルフィットは、企業にとって必要な専門の能力を保有しているかどうかで判断します。
スキルフィットを基準にした採用は「ジョブ型採用」と呼ばれ、業務に必要なスキルを保有しているか確認して、スキルのある人材のみを採用するものです。
ジョブ型採用のメリットやデメリット、成功事例についてはこちらの記事で紹介しているので、気になる方はあわせて参考にしてみてください。
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カルチャーフィットは採用基準にいれるべき？
ここまではカルチャーフィットの概要を説明してきましたが、カルチャーフィットは採用基準に取り入れた方がいいのでしょうか。ここではカルチャーフィットのメリットとデメリット、両方の側面から見ていきましょう。
採用基準に加えるメリット
まずは、カルチャーフィットを採用基準にいれることで生じるメリットを紹介します。
早期離職率を下げることができる
厚生労働省が発表した「令和2年転職者実態調査の概況」の離職理由によると「労働条件（賃金以外）がよくなかったから」という理由が最も高く、次に「満足のいく仕事内容ではなかったから」と続いてきます。
これらの離職理由は、入社前と入社後で想像していたものとズレが生じていたものと考えられます。カルチャーフィットを採用の基準にすることで、入社後のズレが発生しにくくなるため早期離職を防ぐことにつながるのです。
早期離職を減らす方法については、こちらの記事でも詳しく紹介しているので、あわせてご覧ください。
業務の生産性が向上する
企業の理念やビジョンに共感し、社員同士の価値観が一致していればコミュニケーションが円滑になりチームの連携が取りやすくなります。
同じ価値観のもと、同じ目標に向かって進んでいくことができるので社内全体の士気が上がり、仕事のモチベーションを高く保つことができるでしょう。
カルチャーフィットを採用基準に取り入れることで社内の業務連携やモチベーションを維持できるため、業務の生産性向上にもつながっていくのです。
カルチャーフィット採用のデメリット・リスク
カルチャーフィットを取り入れると社員の価値観が一致する一方で、多様性が失われることが考えられます。
企業が新しい考え方を取り入れずに守りの体制に入っていくと、時代の変化について行けずに企業の成長もどこかでストップしてしまう可能性がでてきます。
違った観点から物事を考えられる人も企業には必要であるため、カルチャーフィットばかりにこだわりすぎないことが大切です。これまでの企業文化や風土を守りながらも、新しい風を取り入れていく必要もあるのです。
採用活動でのカルチャーフィット見極め方法
採用活動において、候補者が企業文化に一致しているかどうか見極める方法を3つ紹介していきます。
適性検査を行う
個人の性格や価値観などを把握することができる適性検査を行い、候補者のカルチャーフィットを確認して、事前にミスマッチを減らしていきましょう。
しかし適性検査を行う前に、自社のカルチャーフィットを明確にして、面接官や採用担当者で共有されていることが必要です。自社で成果を出すためには、どのような特性を持っている必要があるのか考察して適性検査を実施しましょう。
適性検査は面接前に行えば、面接時に企業にフィットする部分、懸念がある部分を確認しながら面接を進めることができます。
自社に合う適性検査を知りたい方のために、おすすめの適性検査やその選び方をこちらの記事で解説しているので、あわせてご覧ください。
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自社のイベントに参加してもらい適正を見定める
社員と候補者が直接交流できるようなイベントを開催して、自社と候補者の価値観が一致するかどうか見極めていきます。これは候補者にも同じことが言え、候補者にも自分と希望企業の価値観が一致するのか見極めてもらい、双方の視点から確認できるメリットがあります。
体験入社やインターンシップの実施
体験入社やインターンシップは実際の業務を見ることができるので、候補者は自分が企業で働くイメージがつきやすくなるでしょう。
業務内容だけでなく、社内の雰囲気も肌で感じることができ、自分が企業に合うかどうかの判断がしやすくなります。
実際にどのようなインターンシップを行っているか気になる人もいるでしょう。
1dayインターンシップの業種別の実施事例をこちらの記事で紹介しているので、インターンシップのプログラムを実施するかどうかの検討に役立ててください。
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面接時にカルチャーフィットを見極める質問例
面接時、候補者の中には企業研究をして企業理念に沿った回答を用意している人もいるでしょう。
候補者の本当の価値観を探るためにも、日常の行動や過去のエピソードなど具体的な質問を投げかけることが大切です。ここではカルチャーフィットを見極める質問事例を3つ紹介していきます。
「学生時代に熱中していていたことを教えてください。そこから何を得られましたか？」
まずは学生時代に力を入れて取り組んでいたことを質問しましょう。勉強や部活、アルバイトなどが出てきたら、結果として何を得られたのか聞いてみてください。この質問で候補者の人柄をある程度つかむことができます。
「周囲と協力して成し遂げたことを教えてください。」
この質問では他者とのコミュニケーションのとり方を確認できます。合理的で感情を交えずにコミュニケーションをとるのか、周囲と協調してコミュニケーションをとるのか判断でき、組織の風土に合ったコミュニケーションの見極めができます。
「所属しているコミュニティーで問題が起きたときに、どのように解決しましたか？」
この質問では問題や課題に対する向き合い方や意思決定の傾向を確かめることができます。問題が起きたときに何を考え、どのような改善案を出し、どのような結果になったのか聞くことで、仕事の向き合い方やPDCAを回す力を推測することが可能です。
また、課題解決に向けて、堅実にルールに則った解決をしていくのか、奇抜なアイディアで解決していくのかを見極めるのにも役立ちます。
取り入れるべきは企業の特徴は？
社員の早期離職に頭を悩ませている企業で、辞めていく人の退職理由が「人間関係が悪かった」「社風や風土が自分に合わなかった」など入社前の期待と入社後の現実にズレが生じたことによる退職理由が多いのであれば、カルチャーフィットを取り入れた方がよいです。
採用に時間や労力をかけたにも関わらず、早期に辞められては再度採用活動をする必要も出てきてコストも嵩んでしまいます。
また、チームで成果を出すことが求められる企業は、個人プレーをする人がいたらコミュニケーションにズレが生じ、人間関係の悪化や業務の非効率にもつながっていきます。
カルチャーフィットを取り入れていれば、早期離職者を防ぎ業務の効率化にもつながっていくため、離職者が多くて悩んでいる企業や協調を大切にする企業は採用基準にしてみてください。
まとめ
カルチャーフィットは企業と候補者の価値観を一致させ、入社後のミスマッチが起きないようにする採用基準です。
採用活動に取り入れる場合、まずは自社がどのような企業理念をもち、どのような人材を必要としているのかを明確にする必要があります。
カルチャーフィットは大切な採用基準ではありますが、カルチャーフィットだけに偏ると企業の多様性が失われる可能性もあるので、他の採用基準と合わせながら利用していってください。
また、近年の採用においては、「ダイバーシティ」という考え方が少しづつ浸透してきています。ダイバーシティのメリットや取り組み事例についてこちらの記事で詳しく解説しているので、気になる方はあわせて見てみてください。
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