メンター制度とは?導入目的やメリット・デメリット・注意点を解説

社員同士の繋がり強化&離職防止 メンター制度

新卒社員や中途社員が入社してから、身近な先輩社員に仕事の相談ができるメンター制度をご存知でしょうか。

今回は、社員の成長を促すメンター制度の概要やメリット・デメリット、注意点について基礎知識をご紹介します。

メンター制度とは?

画像引用:パーソルキャリア

メンター制度とは、直属の上司ではなく、年齢や社歴の近い先輩社員から教育やサポートを受ける社内制度を指します。メンター(Mentor)とは、直訳すると相談者や助言者という意味を持ちます。

メンター制度のことを、ブラザー制度やシスター制度と呼ぶこともあり、歳の近い兄弟姉妹から親しみやすいサポートを受ける意味合いもあります。メンター制度では、相談を受ける側をメンター、相談する側をメンティと呼びます。

メンター制度とOJTとの違い

メンター制度とOJT(On the Job Training)は、かかわる人や実施目的が異なります。

OJTとは、仕事の具体的な進め方や知識、スキルの習得を実務を通して身につける教育・研修制度です。メンター制度とは異なり、直属の上司や同じ部署内の先輩社員から実務サポートを受けます。

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仕事を現場で体験しながら、机上で学んだ知識に磨きをかけていくのがOJTの目的ですが、メンター制度は仕事を習得することを目的としていません。メンター制度は仕事に関する悩みを身近な社員に相談し、メンタル面のサポートを受けることで、自立した社会人人生をより良く歩むために実施されるものなのです。

メンター制度を導入する目的・効果

ここではメンター制度を導入する目的と効果を紹介します。

メンター制度を導入する目的

メンター制度の導入目的は次のとおりです。

  • メンティの個性や性格に合わせた育成サポートの実施
  • メンティの仕事モチベーション向上のサポート
  • メンティのキャリア開発の助言、サポート
  • 仕事だけでなくビジネスパーソンとしての基礎知識やスタンスをメンターから学ぶ
  • 社員の定着を支援する など

メンター制度は、1対1で仕事に関する悩みや、気になっていることを相談しながら、メンティのモチベーションやエンゲージメント向上を目的としています。

いくらOJTや座学研修で実務スキルを完璧に身につけられても、社会人としてどのように仕事と向き合っていけばいいか、私生活とどのようにバランスをとっていいか悩む人も少なくありません。メンターは、メンティの性格や価値観を理解し、受け止めながら、社会人の先輩としてロールモデルとなりアドバイスを行っていきます。

メンター制度の効果は?

メンター制度は必ずしも、若手社員や新入社員だけを対象にした制度ではありません。中堅社員や管理職、経営陣も、仕事の悩みや相談事を抱えているものです。各階層の社員に対してメンター制度を取り入れることで、企業全体の「人」の課題特定につながり、事業活動に活かすことができるでしょう。

また、メンター制度を通して社員同士のつながりを強化したり、社内に相談場所をつくったりすることで、社員の離職防止をする場合もあります。このようにメンター制度には、複数の目的と効果が期待できるのです。

メンター制度のメリット

メンター制度の導入には、さまざまなメリットが期待できます。ここでは、「女性活躍の推進をサポートできる」「メンターの成長につながる」「社員のエンゲージメント向上」「社内コミュニケーションの強化」について紹介します。

女性活躍の推進をサポートできる

メンター制度は、結婚や出産、育児などのライフイベントに左右されやすい女性のキャリア支援に効果的と考えられます。女性はライフイベントや不確定要素の多さから、社内にロールモデルを見つけづらく、私生活とのバランスの保ち方などに悩みを抱える傾向にあります。

また、女性は悩みや自身の考え、価値観を人と共感したいと感じる特徴があるため、メンター制度を活用して、気持ちの共有相手を社内につくることはメリットと言えます。

もちろん男性もライフイベントに左右されたり、気持ちの共感を求めたりすることがあります。これは性別ではなく、社員1人ひとりの個性に由来するものです。ですが、メンター制度のメリットとして、女性活躍を後押しできる点は、1つの特徴的なものと言えるでしょう。

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メンターの成長につながる

メンター制度は、関わるメンター社員の成長にもつながります。OJTや通常の業務内とは少し異なる、メンターとメンティ間の対話のなかで、相手の話を傾聴する力や心の支えとなるために向き合う姿勢を身に付けます。

ただ単に後輩とおしゃべりするのではなく、メンティの心がすっきりするように、キャリア開発につながるように情報を提供しなければなりません。1人のビジネスパーソンとして、あるべき姿を目指す過程で、メンター自身の成長も期待できるのはメリットと言えるでしょう。

社員のエンゲージメント向上

メンター制度の導入は、社員のエンゲージメント向上につながります。メンター制度がなければ、仕事の現場で1人ひとりの話をゆっくり聞くことはなかなか難しいものです。誰にも話を聞いてもらえず、相談タイミングを逃し続けてしまうと、社員のエンゲージメントに悪影響です。

メンター制度を取り入れることで、定期的にゆっくり対話する時間がとれ、心の安定にもつながります。相談内容をすぐに解決できなかったとしても、社内に安心して話せる相手がいることや、自分の話を受け入れてくれると感じることで、社員のエンゲージメントは向上するでしょう。

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社内コミュニケーションの強化

メンター制度は、社内コミュニケーションの強化も期待できます。メンター制度は、同じ部署内の上司・部下の組み合わせをする必要はないため、他部署間・他職種間のコミュニケーションも促進できるでしょう。

メンター制度のデメリットと運用時の注意点

続けて、メンター制度のデメリットと運用時の確認していきましょう。

メンター・メンティの組合せが悪いと逆効果になる

メンター制度は、メンターとメンティの組合せ、相性が悪いと、メリットで期待したような効果を得られない場合があるため注意が必要です。

適当な組合せで運用を開始したために、相性の悪いメンターに話すことで、メンティがストレスを感じてしまうと、本人のモチベーションも下がり無駄な時間になってしまいます。

事前に社員の性格や価値観などの情報を整理し、見極めながら組合せを考えていくことをおすすめします。

社員の負担になる場合がある

メンター制度は、運用目的を社員にしっかり伝えておかなければ、メンター・メンティの負担になり失敗する可能性があります。業務が忙しいなかで、どの曜日・時間帯にメンター・メンティの会話時間を設けるべきか計画を立て、メンター制度実施中は他の社員がメンター・メンティの仕事量に配慮するなど、協力体制を整えることも大切です。

メンター制度の目的、メリットなどが伝わらず、事前準備がされていなければ、負担が増えてデメリットにしかなりません。

メンター制度導入の流れ

メンター制度の導入の流れをご紹介します。

1.目的を明確化する

まず、何を目的としてメンター制度を導入するか明確にしておきましょう。上記でもご紹介したようにメンター制度を導入することでさまざまな目的・効果があります。

しっかり現場の課題を調査した上で、自社に合った目的を設定することが大切です。

2.目標と運用方法を策定

次に、目的が明確化したので実際にゴールはどこにあるのか設定しておきましょう。女性社員の定着率〇〇%UPや早期離職〇〇%削減などの具体的な数値をもとに設定しておくと非常によいでしょう。

目標が設定できましたら、実施する期間や誰を対象者にするかなど目標を達成するための運用方法を決めていきます。

3.メンターに役割や目標を共有

最後にメンター制度について、社内に周知しましょう。この時にメンターの方には、「メンターなので後はよろしく」と、丸投げしないよう注意してください。なぜメンターに選んだのか、どのようなメンティを担当してもらうかを伝えながら、メンターとしてどのような目標を達成してほしいか明確にし、本人に伝えてください。

また、メンティにもメンター制度の概要や目的、メリットと注意点を伝え、実施スケジュールを整理します。どのくらいの頻度で実施するのか、メンター・メンティで会話した内容は報告するのかどうかなど、詳細を決めてから本人に共有するよう心掛けてください。

メンターに抜擢すべき人の特徴

最後に、メンター役を任せるべき社員の特徴をまとめます。

  • コミュニケーション力がある
  • 一方的な決めつけ、助言をするのではなく、相手の話をじっくり傾聴できる
  • 客観的な助言を行い、必要な情報を適宜提供する力がある
  • メンティの成長に寄り添い、サポートすることに喜びを感じられる

メンティはさまざまなロールモデルを求めているため、「こういうタイプのみメンターに抜粋する」と、狭く決めつける必要はありません。しかし、大前提として気持ちよく人とコミュニケーションがとれるか、話を傾聴して受け止められる器があるか、という点が重要視されるでしょう。

まとめ

メンター制度は、社員のモチベーションやエンゲージメント向上につながり、定着率をアップさせるなど、さまざまなメリットが期待できる制度です。

メリットは多い一方、運用時の負担や失敗リスクも大いにあるため、必ず事前準備をして慎重に導入を進めるようにしましょう。

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