【求人広告の書き方】効果を高める3つのコツ&応募者が求める情報

求人広告の書き方

人事担当者を悩ませる「働き手の確保」。いざ働いてほしい!と思っても、求職者を集めるのはなかなか大変です。下記のように悩まれる方も少なくありません。

  • 求人広告を出したいけどやり方が分からない
  • 出している求人ではなかなか集まらない

今回は、求人広告の掲載の方法、掲載時のコツ&応募者が来ないときの対処法まで詳しく紹介します!

失敗しがちな企業に共通する求人広告の書き方

失敗しがちな企業に共通する求人広告の書き方

まず初めに、応募者がなかなか集まらない企業や採用に失敗する企業がよくやりがちな求人広告の書き方の共通点を紹介します。

内容を詰め込み過ぎ

一番多い原因は、伝えたい内容を詰め込み過ぎていて、肝心なことが応募者に伝わっていない企業です。

あれもこれもと企業の情報を詰め込み過ぎてしまうと、一番伝えたいポイントがぼやけてしまい、結果応募者の心に響くことがなく終わってしまいます。

まずは、自社のターゲットを明確にし、そのターゲットにはどんな内容が響くのか考え、求人広告を作成するようにしましょう。

言い回しが間接的すぎる

次に挙げられるのが、間接的な表現を多く使っている企業です。

「社員全員の仲がよい」「風通しのよい職場」という言葉だけ並べられていて、実際本当なの?と疑ってしまう恐れがあります。なるべく具体的なエピソードを加えて、なぜ風通しがよい職場なのかを伝えるようにしましょう。

良いことしか書かない

最後に、挙げられるのは会社の良いことしか書いてない企業です。

どんな会社にも良いところもあれば悪いところもあるはずです。悪い部分を知らずに入社した場合、入社してすぐにギャップを感じ早期退職する恐れがあります。

応募者を集めることだけを目的とするのではなく、入社後のことを見据えて求人広告を作成するようにしましょう。時には、マイナスな情報も隠さず記入することも大事です。マイナスな部分を記入することで、その部分を受け入れた上で応募してくるので、入社後のミスマッチ軽減に繋がります。

求人広告を作成する前に準備すること

採用を成功させるためには、まず準備段階が大事となってきます。求人広告で失敗しないためにどんな準備が必要かご紹介します。

誰に向けた求人なのか明確にする

まず、一番に準備すべきは、採用したい人物像を明確しましょう。これは、求人広告選びにも非常に関わってくることなので、より具体的に社内で相談することをおすすめします。

「必要なスキル」「性格」「年齢」など項目を事前に決めて整理してみましょう。さらに、整理したターゲットがどんな悩みを持って転職を考えているのかを分析して、それを内容に入れることで、採用したい人物を惹きつける求人広告が作成できるでしょう。

自社の魅力を分析する

どんな人物を採用するか決まったあとは、そのターゲットに響く自社の魅力を考えましょう。

自社の魅力を分析する際に、VRIO分析が非常に役に立ちます。本来、VRIO分析は企業の内部事情を把握して強みを向上させていくという明確な目的がありますが、採用においても活用できますので、ぜひ試してみてください。

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 求人広告を掲載するまでの流れ

では、準備が整ったあと、実際に掲載するまでの流れはどのようなものなのでしょうか?サービスごとに詳細は異なりますが、大まかな流れをご紹介します。

1.掲載広告の選定

先ほど、ご説明したように近年では、多くの求人広告が存在します。ですから最初に行うべきことは自社にあった求人広告を選定するところから始めます。

新卒採用なのか、中途採用なのかでも掲載する媒体は大きく異なってきます。また、業種によっても特化したサイトがありますのでそこもしっかり調査した上で掲載広告を決めましょう。

2.申し込み

掲載広告が決まったあとは、その求人広告に申し込みをします。

無料の求人広告掲載だとアカウント発行手続きが発生し、有料の求人広告掲載だと、申し込みから始まる場合が多いです。申し込みから掲載開始まで若干の期間を要す場合もありますので、早めに申し込みされることをおすすめします。

3.原稿作成

次に、掲載する内容を作成する必要があります。求人内容はもちろんのこと、求人広告に出す写真素材を用意する必要がある場合もあります。下記にて記載すべき事項や書き方のコツなどをまとめてありますので、そちらもご参照ください。

また、初めて求人広告掲載を行う場合は、原稿作成が一番重要なポイントとなっていますので、じっくり時間をかけて作成することをおすすめします。

4.入稿

その次に、作成した原稿を入稿する作業が発生します。

原稿は入稿後、内容に不適切な部分がないかチェックが入ることもあります。入稿後の修正がどういったフローで行えるかはサービス提供元によって異なりますので、お申込みの際にお問い合わせして頂くと良いでしょう。

求人広告に記載すべき項目&作成ポイント

求人広告掲載を進めるにあたって、最も大事なのは「求人広告に何を記載するか」といったところです。

求職者が応募したいと思えるような内容を記載しておく必要があります。ここでは、記載すべき項目と作成する際のポイントを紹介します。

タイトル・キャッチ

タイトルは読み手が最初に読む箇所ですので、この会社の情報を読みたい!と思えるように工夫しましょう。

・難しい表現を避け、誰にでも伝わるシンプルな表現を意識する
・まず、作成する段階で色々な単語並べて、そこから良い言葉を採用する

職種名

タイトル同様に、職種名は求職者が必ず見る部分にあたります。ただ「営業」と記載するのではなく、個人営業なのか、法人営業なのか、扱う商材などしっかり記載するようにしましょう。

・応募者がイメージしやすいように、より具体的に記載する
・他社と差別化を図るために、アピールポイントなども記載するとさらに良い

業務内容

求職者が最も気になる部分はやはり実務内容だと思います。できるだけ求職者の立場になって、不明点がないように詳しく記載しましょう。

・HPをそのままコピーするのではなく、ターゲットを惹きつけるように工夫する
・専門用語などの難しい言葉はなるべく避けて書く

求めている人物

その求人で「どういう人材を求めているのか?」を記載しておくと、求職者が自身にマッチしているか判断がしやすくなります。応募者のミスマッチも減らすことができるので、積極的に記載しましょう。

・求めるスキルや性格など具体的に書く
・「MUST(必要スキル)」「WANT(あるとよいスキル)」の要件を分けて記載する

給与・待遇

こちらは記載必須項目になります。求職者は求人を検索する際、たくさんの求人を見て応募してきます。なかなか応募が来ない場合は、他の求人の給与もチェックしておくと良いでしょう。

また、給与に関しては、トラブルも多くあるため、なるべく求職者に誤解を与えないように記載しましょう。特に固定残業代制を採用する場合は下記の事項を気を付けてください。

給与とは、「入社後必ず受け取ることができる金額」ということを念頭においておくことをおすすめします。

給与に関する表記方法

画像引用:厚生労働省

・入社時だけでなく、3年後、5年後とモデル給与を記載する
・休日出勤や深夜勤務のときの時給などどう変化するか記載する

休暇(年間休日)

こちらも記載必須項目になります。年間休日や会社で定める休日日等を記載しましょう。

・様々な休暇制度のある企業はしっかりすべて記載する

雇用形態

求人の中には、契約社員からスタートし、後に正社員雇用になる場合もあり、契約社員期間の有無は求職者も気になるところです。ミスマッチが起きない為にも詳細を記載しましょう。

・正社員、契約社員、パート、アルバイト、登録型派遣など明確に記載する
・正社員雇用になる条件や契約社員期間の有無もあれば記載する

求職者が求めている会社情報は?

上記で記載すべき項目をご紹介しましたが、実際に求職者は具体的にどんな内容を求めているのでしょうか?ディップ株式会社の「「2020年」求職者が応募したくなる採用のヒント」によると下記のような結果がでました。

求職者が知りたい「仕事内容」

まず、仕事内容に関しては、求職者の半数以上が「1日の業務の流れ」と回答しました。

ほとんどの求職者が応募段階でより具体的な仕事内容を知りたいようです。なるべく読み手に誤解を生むような表現をせず、具体的なタイムスケジュールなどを記載するようにしましょう。

求職者が知りたい「仕事内容」

求職者が知りたい「給与関連」

給与関連に関しては、約50%の求職者が「休日出勤・深夜勤務・残業などがあった場合の時給」や「手当やボーナス支給がある場合の詳細と金額」と回答しました。

主に、休日出勤や残業、ボーナス支給について求職者は気になるようです。ここも求職者の応募意欲が高まる大事なポイントなので、不安要素を払拭するためにも嘘・偽りなく記載するようにしましょう。

求職者が知りたい「給与関連」

求職者が知りたい「職場の環境」

最後に、職場の環境に関しては、約半分が「アルバイト・パートの人数」と回答しており、どんな働き方の人が多いのか気になっているようです。自分と同じ働き方をしている人がどのくらいいるのか、しっかり明記してあげるとよいでしょう。

また、有給の取得状況や残業について、回答している方も多いのでそこも詳しく記載することも応募意欲を向上させるポイントになります。

求職者が知りたい「職場の環境」

画像引用:ディップ総合研究所「「2020年」求職者が応募したくなる採用のヒント」

 ミスマッチ回避!求人広告の書き方のコツ 3つ

求人を出すにあたり、「欲しい人材から応募が来る」ということは、実は当たり前ではありません。「いい人に応募してもらえない」といった悩みは多く、なかなか難易度が高いものなのです。

こういった、「求人内容とのミスマッチ」はどうやったら解決できるのでしょうか?求人広告の書き方のコツをご紹介します。

ターゲットを明確にする

基本的なことだとは思いますが、意外と忘れがちな「ターゲット設定」です。どんな人に来てほしい求人なのかという部分が明確に設定されていることで、記載の方法や見せ方に統一感を持たせることができるようになります。

また応募に来た人が、ターゲットであるか、そうでないかの判断もできるようになりますので、ミスマッチが減り、採用成功に繋がりやすくなります。

内容をできるだけ詳しく書く

上記の明示項目など、求人内容を記載していくにあたり、できるだけ具体的に記載することが重要になってきます。数字で具体的に表記できるような項目(例:平均勤続年数、平均残業時間数)は数字で表記することをおすすめします。

また仕事内容等も、「新規営業」と記載するだけではなく、「〜事業の新規開拓営業」、「〜エリアでの新規開拓営業」といった書き方にするだけでも、求職者にとってはイメージしやすい表現になります。

「具体的に記載することで応募が減ってしまうのではないか?」と考えの読者様もいらっしゃるかもしれませんが、求職者が応募する際、分かりやすい求人内容であればあるほど応募は増加する傾向にあります。

誠実な求人だとアピールすることにもなりますので、できるだけ具体的に求人広告は記載しましょう。

求職者の目線で求人内容を検索してみる

求人広告を出すうえで、求人内容とのミスマッチが起こる時は、「掲載している求人広告が想定していた見え方ではない」可能性があります。

求職者の目線で検索してみて、実際にどんな見え方になっているのかは確認した方が良いでしょう。また、自社の求人だけでなく、同様の求人を掲載している他社の求人広告もチェックしておきましょう。書いている内容や書き方は参考にできる部分が多いはずですし、差別化できるポイントも見えてくるかと思います。

実は応募内容のここも重要だった!

上記で、求人広告の書き方のコツを記載しましたが、実は意外な部分も応募意欲に関係あることが分かりましたので、ご紹介します。

「履歴書返却・履歴書不要」の応募意欲への影響のアンケートによると、不採用の場合の「履歴書返却」や面接時の「履歴書不要」な企業に対しての応募意欲が高まるようです。履歴書不要は、面接にも影響がでてしまう場合もあるので、まずは、不採用時の履歴書返却から取り組むようにしてみましょう。

「履歴書返却・履歴書不要」の応募意欲への影響

画像引用:ディップ総合研究所「「2019年」これまでの求人募集が変わる!求職者が応募したくなる採用のヒント」

応募者が来ないときの対処法

実際に、求人広告の掲載を開始したが、あまり応募が来ないときの対処法をご紹介します。

求人広告サイトの閲覧数を確認

まずは、自社の求人ページがどのくらい応募者に見られているか確認しましょう。

もし、閲覧数や表示回数が極端に少ない場合は、その求人広告サイトには、自社のターゲット層があまりいないのかもしれません。その場合は、ターゲット層が多くいる求人広告に変更することをおすすめします。もし、求人広告選びに迷った場合は、キャリアマートにご相談ください!

タイトルや文章を工夫する

上記で閲覧数を確認した際に、閲覧はされているが応募が少ないという企業様もいるかと思います。その場合は、求人ページに載っている情報では応募者を惹きつけることができていない可能性があります。

その際は、文章やタイトルを見直し、より魅力的な求人ページに修正してみましょう。例えば、タイトルに応募者を惹きつけるようなキャッチコピーを入れるなどの工夫をしてみるのもいいでしょう。

こちらは学生向けですが、キャッチコピー作りの参考になりますので、ぜひご参照ください。

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求人広告NGワード&禁止表現

求人広告を利用する際の注意点としては、求人広告を掲載するにあたって、法律で決まったルールが多い点が挙げられます。

今回は、「職業安定法」と「男女雇用機会均等法」について解説します。

職業安定法

職業安定法とは、求職者がそれぞれの能力にあった職業に就く機会を確保することを目的としており、また明記する項目や禁止されている項目が定められている法律です。下記は、職業安定法で決められた事項として、最低限明記しなければいけない項目になります。必ずチェックするようにしましょう。

職業安定法

画像引用:厚生労働省「労働者を募集する企業の皆様へ」

男女雇用機会均等法

男女雇用機会均等法とは、労働者の募集、採用する際に性別を理由とした差別表現を禁止し、男女平等に扱うことを求める法律になります。

下記は、差別とみなされる禁止表現になります。具体的には、募集の段階で、男性7名、女性3名などと採用する人数を男女別に決めてしまっていることや、選考中に男性には厳しく評価し、女性には甘めに評価するなど評価基準をそれぞれに決めていることなどが挙げられます。

男女雇用機会均等法

画像引用:厚生労働省「男女均等な採用選考ルール」

ここで紹介した法律の他にも、年齢に関することや先ほど紹介した給与に関しても様々なルールが存在します。求人内容は著作物にあたり、掲載される媒体のものになるという点でも注意が必要です。原稿を作成できた段階で、掲載内容がしっかり法律に違反していないかチェックしておきましょう。

おすすめ求人広告

おすすめ求人広告

求人広告の掲載方法や書き方をご紹介してきましたが、「どこで求人広告を掲載したらいいかわからない」といった方も読者様の中にはいらっしゃるのではないでしょうか?

特に、初めて求人広告を出す、といった場合だと、選ぶのもなかなか大変だと思います。おすすめとしては、前述した「検索エンジン型」の媒体になります。代表的な媒体は下記を参考にしていただければと思います。

求人広告 特徴
Indeed 月間約1,000万人のユーザーがいる大手媒体。
無料プラン/有料プランがあり、有料プランはクリック単価の従量課金制
求人ボックス 玄関約500万人のユーザがいる媒体。
独自の検索エンジンで細かく条件を設定して検索が可能になっており、マッチした求職者に出会いやすい
googleしごと検索 登録は無料で行える。
googleでの自然検索表示よりも上部に表示されるので、SEO対策が不安な場合も効果が見込める

やはり、初めて掲載するのであれば、掲載費用の掛からないローリスクな媒体から始めてみて、応募者の数、予算と相談しながら媒体を選んでいくと良いのではないかと思います。

他にもどんな求人広告サイトがおすすめか気になる方は下記の記事も合わせてご覧ください。

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求人広告(転職サイト)比較

まとめ

今回は求人広告の書き方についてご紹介しました。応募者を集めてるためには、ただ求人広告に文章を載せるだけではなく求職者を惹きつける工夫が必要になります。

求職者が求める内容も変化が著しいものではありますので、定期的にこういった記事から情報収集して頂き、最適な形で求人広告を掲載していただければと思います。

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