第二新卒とは?いつまで?採用するメリットやおすすめ採用手法

第二新卒とはいつまで

「新卒で目標人数を採用できなかった」「若手を採用したいが中途ではなかなか集まらない」など若手採用に苦戦されている企業も多いと思います。そんな企業におすすめなのが「第二新卒採用」です。

今回は、「第二新卒採用のメリット・デメリット、おすすめの採用手法など」をご紹介します。

第二新卒とは

「第二新卒」とは、一般的に大学や専門学校などを卒業後、企業に就職したのち、1~3年以内に就職や転職をする若手求職者を指します。年齢については四年制大学を22歳で卒業して1~3年以内に転職する場合、25歳までが第二新卒の範囲内とされている場合が多いです。

しかし、最終学歴によっても異なるため、企業によって、それ以上でも受け入れいるケースも多いため決まった定義はありません。

新卒との違い

「新卒」は新規卒業者の略称で、学校を卒業後その年に就職する人を指します。

一般的に年に1度の定期採用であり、学校(四年大学、大学院、短期大学、専門学校など)を卒業予定の学生を一括で採用するのが新卒採用です。

既卒との違い

「既卒」は卒業後、正社員として一度も就業経験がない人を指します。卒業後、パート・アルバイトとして働いていた場合も既卒に含まれます。既卒も第二新卒と同様に学校卒業後、3年以内の求職者を指すことが多いです。

また、企業によっては、新卒枠での応募を可能としているケースもあります。第二新卒は「学校卒業後に正社員として就業経験がある」、既卒は「一度も正社員として就業経験がない」というのが違いとなります。

第二新卒の採用活動時期

第二新卒採用は、新卒採用ほど採用~入社までに時間がかからないケースが多いです。しかし、求人票の作成や、媒体に掲載する場合は準備が必要となるため2ヶ月前くらいからは採用活動を開始する必要があります。

第二新卒の主な採用スケジュール

新卒は年に一度決まった時期に、中途採用は時期を問わず、企業が人材を求めるタイミングで行われています。新卒と中途採用の中間ともいえる第二新卒の採用には、年に二度活発な時期があります。

4月入社の場合

1~3月は、新卒者の入社月である4月に合わせ、第二新卒の採用を強化している時期となります。

新卒と同様のタイミングでまとめて研修も行うことができるため、手間を省くことができ、コストカットにも繋がります!4月入社の場合は、1月から準備を始め、3月に内定を出す企業が多いです。

また、多くの企業が4月入社に向け1~3月に求人を出していることから、第二新卒の求職者も活発に転職活動を行っている時期です。

10月入社の場合

7月~9月は、中途採用が10月入社を想定して活発に行われることやその年の新卒採用が落ち着いたあとということから、第二新卒の採用が強化される時期です。

10月入社の中途が多いため、4月と同じく、中途と同様のタイミングで採用することで研修コストを抑えることが可能です。また、準備の時期の関しては2か月前からがベストなので8月頃から始めることをおすすめします。

第二新卒を採用するメリット・デメリット

次に、第二新卒を採用する際のメリット・デメリットについて解説します。

メリット

まずは、メリットを3つご紹介します。

1.企業で採用時期を調整できる

新卒採用の場合、入社時期が4月1日と固定のため、募集~採用まで半年以上期間が空いてしまいます。第二新卒の場合、企業のタイミングに合わせて採用活動を行うことができます。

たとえば、企業によっては4月から新しい期が始まるというわけではなく、10月や1月に期が新しくなるところもあります。期が変わるタイミングで採用したい場合にも、第二新卒は入社することが可能です。

また、早急に人を採用したい!という場合にも、第二新卒は時期に左右されることなく採用活動を行うことができるのでおすすめです。

2.研修コストを抑えられる

新卒の場合、研修でビジネスマナーなど社会人としての基礎を教える必要があります。

しかし、第二新卒の場合、前職で基本的なビジネスマナーなど最低限のスキルを学んでいる人材が多いため、研修の手間やコストを削減できます。

3.適応力がある

就職後3年以内の離職では、仕事の進め方や考え方など前職のやり方に染まりきっていないことが多く、新しいやり方を無理なくすぐに吸収できます。

また、新しい環境にも馴染みやすいといったメリットがあります。

デメリット

次に、デメリットを2つご紹介します。

1.育成に時間がかかる

第二新卒は、知識やスキルの面など浅い場合が多いです。

中途採用では、スキルや経験を見て採用しますが、第二新卒は即戦力を求めるにはスキルを用していないことの方が多いです。

2.離職する可能性がある

実際に第二新卒は、早期離職をしています。「採用したのにすぐに離職…」といったことがないように見極める必要があります。その見極め方法の一つとして挙げられるのが面接です。

どのような質問をしたら、早期離職しない人材を見抜くことができるのかご紹介します。

すぐに辞めない第二新卒を見極める2つの質問

早期離職しないためにも、面接時に見極める必要があります。見極めるための質問を2つご紹介します。

「退職理由は?」

やはり気になるのが短期間で退職した理由。

「休みが少なかった」「給料が低かった」などといった理由であれば、採用する前に条件面など求職者と話し合うことが必要です。

また、退職理由と志望動機に一貫性があるかどうかも重要です。退職理由は「思い描いていた仕事と違った」と言っているのに同職種での応募の場合、退職理由は別にある可能性が高いです。

採用する前に、退職理由はしっかりヒアリングする必要があります。そして、条件面や仕事内容など採用前に求職者に伝える事が重要です。

「現職・前職での失敗体験は?」

仕事への取り組み方を見極める方法として、前職の失敗体験から読み取れます。

ただ失敗した話を聞くだけではなく、「何が失敗の要因だったのか」「失敗から何を学んだのか」などの質問によって、相手の分析力や思考力などを見極めましょう。

1年などの短い期間であっても働いた経験があれば少なからず失敗体験があるはずです。その失敗体験から仕事への取り組み方を見極めることができます!

第二新卒はこんな企業におすすめ!

では、第二新卒はどんな企業におすすめなのでしょうか。

新卒採用をする余裕がなかった企業

新卒採用では、面接や説明会など多くの手間と時間がかかります。

また、新卒採用では時期が決まっているため、早いうちから採用活動をしないと優秀な学生を採用できない!などといったこともあります。

企業によっては、採用担当を設けていない場合や新卒採用と企業の繁忙期が重なっている場合など、新卒採用をする余裕がない企業もいるかと思います。時期に左右されず採用できること、新卒採用ほど時間や手間がかからないことから新卒で若手を採用出来なかった企業に第二新卒採用はおすすめです!

教育コスト・時間をかけられない企業

メリットの部分でもお話した通り、第二新卒は社会人としての就業経験があります。

以前の勤務先で新入社員研修などを受けているため、ビジネスマナーや基礎が既に身についている場合が多いです。

新卒の場合、研修期間が長く、さらにそこからOJTで時間をかけて学んでいくため戦力になるまでに多くの時間とコストがかかります。フレッシュな人材を採用したいが、時間もお金も掛けられない…といった企業に第二新卒採用はおすすめです!

第二新卒採用におすすめ採用手法

第二新卒採用におすすめの採用手法を2つご紹介します!

転職サイト

第二新卒に特化した転職サイトやサイト内で第二新卒向けに特集が組まれていることがあります。第二新卒歓迎や未経験者向けに幅広く訴求できるためおすすめの採用手法です。

マイナビ転職

マイナビ転職登録者は、20代前半をはじめとした若手が半数を占めています。

また、就活時に「マイナビ」を使っていた求職者も多いため、第二新卒にとっても馴染みのある転職サイトです。「第二新卒歓迎」の特徴コードから、求職者も求人を検索しやすいです。

 

Re就活

Re就活20代の第二新卒・既卒に特化した転職サイト。

転職未経験者に有効的であり、第二新卒に特化した20代専門サイトとして支持を高めています。求職者様の経歴よりもポテンシャルを重視する企業も多いのが特徴的です。

イベントやプロモーションも積極的に行っており、日に日に反響を増している勢いのある求人媒体です。

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人材紹介

人材紹介というと、ハイスペック人材や経験者層での採用手法というイメージがありますが、20代など若手採用に特化した紹介サービスもあります。

マイナビジョブ20’s

マイナビジョブ20’s

『マイナビジョブ20’s』は、第二新卒・既卒に特化した転職エージェントです。

登録者の85%以上が社会人経験3年以内の20代で、若年層の転職を熟知したアドバイザーが担当するため、若手を採用したいが採用ノウハウがない!といった企業におすすめです!

ハタラクティブ

ハタラクティブ

『ハタラクティブ』はレバレジーズ株式会社が運営する第二新卒・既卒・フリーターを対象とした20代向けの転職エージェントです。

社会人経験の浅い登録者が多く、若年層を長期育成したいといった考えの企業におすすめです!

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まとめ

コロナウイルスの影響で新卒で入った企業が倒産や入社延期など様々な理由から第二新卒は増えています。

また、企業の第二新卒のニーズも年々高まっています。第二新卒の採用は、これからの企業を支える若手社員獲得の有効な手段として期待できます!

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