ダイレクトリクルーティングとは？料金＆特徴比較13選【新卒・中途別】

求人サイトや人材紹介のエージェントなどを利用しても「応募は集まるけど企業に適した人材がみつからない…」という人事の方も少なくないはず。

そこでおすすめしたいのが、企業が自社にマッチした人材を直接スカウトできるダイレクトリクルーティングです。

今回は、ダイレクトリクルーティングとはどのような採用方法なのか、従来の採用方法との違いやメリット・デメリットをご紹介。また、おすすめのダイレクトリクルーティングサービスについても解説します。

ダイレクトリクルーティングとは？

ダイレクトリクルーティングとは、「ダイレクト」に「リクルーティング」するという意味で、その名の通り人事が「直接」「採用活動」を行っていく手法です。つまり、ナビサイトのように学生がエントリーをしてくるのを待つ「待ちの姿勢」ではなく、企業から積極的に学生にアプローチする逆求人型就職サイトです。

企業側が求めている人材（採用ターゲット）を探し、直接求職者に対してアプローチする採用方法ですので、求人サイトや人材紹介・エージェントなどの仲介者を介さずに、企業側がダイレクトに求職者とやり取りを行うことが可能です。

そのためダイレクトリクルーティングでは「いかに求職者に企業の魅力付が出来るか」「興味を持たせることが出来るか」が採用成功の鍵となってきます。

ダイレクトリクルーティングの市場規模

ここ数年で耳にするようになった比較的新しい採用手法である「ダイレクトリクルーティング」ですが、その利用率はどのくらいになっているのでしょうか。

新卒ダイレクトリクルーティングの市場規模・利用率

2023年に株式会社矢野研究所が発表した調査によると、2021年から新卒採用市場におけるダイレクトリクルーティングの普及率は右肩上がりであることがわかります。

引用：矢野経済研究所

中途ダイレクトリクルーティングの市場規模・利用率

こちらはビジョナル株式会社発表の2023年事業計画及び成長可能性に関する説明資料になります。中途採用におけるダイレクトリクルーティングの代表格ともいえるビズリーチの利用率（導入企業数や会員数）も右肩上がりとなっています。

引用：事業計画及び成長可能性に関する説明資料

また、HR総研のキャリア採用に関する調査によると、「今後利用が高まると思う手段・サービス」は以下のようになっています。

人材紹介や転職サイトでは思うように採用できておらず、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用の期待が上がっている状況が伺えます。

• 1位　リファラル採用
• 2位　ダイレクトリクルーティング（ダイレクトソーシング）
• 3位　転職サイト
• 4位　人材紹介

情報参照：ProFuture株式会社/HR総研

ダイレクトリクルーティングの特徴

では、従来型（求人サイト・人材紹介・エージェント）とは何が違うのでしょうか？

先述した通り、これまでの採用方式は人物を特定せず、幅広く応募者を募る「待ちの採用」でした。これに対してダイレクトリクルーティングは、特定人物に企業自らがアタックする「攻めの採用」とされています。

求人サイトとの違い

求人サイトを活用して採用を行う場合は、まず自社の求人情報を求人サイトに掲載する必要があります。そして、求人サイトに掲載された情報を見た求職者から、応募を集めます。

ダイレクトリクルーティングと比較すると自社の求人に興味や関心が高い人材に募集を行いやすいですが、どのような求職者から応募が来るのか予測がつきません。そのため、求人サイトに掲載した後には、応募者の人材選定が必要になります。

人材紹介・エージェントとの違い

人材紹介やエージェントを通して採用を行う場合は、自社の希望を伝え、条件にマッチした人材を紹介してもらう採用方法です。求人サイトの場合とも異なり、人材紹介やエージェント側が自社に合う求職者を選定してくれます。

人材紹介やエージェントは、成功報酬型となっており、採用が決定した人材の年収によって費用が決定するため、費用は割高になる可能性も高いです。

ダイレクトリクルーティングでは、企業にとって必要な人材にピンポイントでアピールできます。

例えば、あまり人気がない学生でも、「実は隠れた潜在能力を秘めていて、企業にとってはベストな学生」にアプローチできるといったことです。実際にアプローチしていくのは人事担当者になるため、より自社にとって質の高い、求める人物像にあった学生を採用できることが出来ます。

ダイレクトリクルーティング料金形態

基本的にダイレクトリクルーティングの料金形態は基本的に以下の2種類に分けられます。

• 「先行投資型（前課金・定額型）」
• 「成果報酬型」

ただし、媒体によって月額制や、先行投資（前課金）＋成果報酬型といった場合もあり、自社の採用予定人数と予算に合わせて、使う媒体の料金形態を確認することが重要になってきます。

ダイレクトリクルーティングの導入メリット

従来の採用スタイルとの違いがわかったところで、実際に導入するとなったらどんなメリットがあるのかを見ていきたいと思います。

1. 採用ターゲットとなる学生が選べる為、ミスマッチが少ない
2. 「ただ応募を待つしかない」状況から、アプローチできるようになる

求職者とのミスマッチが減る

求職者側も、企業が他の求職者情報を精査した上で“自分だけにメッセージをくれた！”と印象をもつことで心を動かされることも多く、希望する業界や職種が異なっていても選考に進むケースもあるようです！

積極的に欲しい学生に対してアプローチできる

スカウトを打つ時間は必要ですが、サービスによってはどうしても会いたい学生には特別なメッセージを送ることができたり、チェックを入れると一度に複数名にメッセージを送るシステムもあります。

採用ターゲットをある程度絞ることができるため、工数は通常の集客と比べると同等もしくはそれ以下が実現するかもしれません。

ダイレクトリクルーティングをすべき企業の特徴

では、どのような企業がダイレクトリクルーティングを取り入れればいいのでしょうか？

採用の精度を高めたい企業

従来の求人サイトや人材紹介・エージェントを活用する場合は、自社で採用に対して改善できるのは求人の募集要項の改善などです。ダイレクトリクルーティングを取り入れた場合は、人材選定から採用までの一連の流れを把握できるため、採用の精度を高めることができます。

競合企業より優秀な人材を確保したい企業

競合企業が多ければ多いほど、同業種の求人情報が溢れ、自社の求人が埋もれてしまう可能性もあります。ダイレクトリクルーティングを活用すれば、直接求職者にアプローチすることができるため、情報が埋もれることなく優秀な人材を採用することができるでしょう。

転職潜在層を採用したい企業

ダイレクトリクルーティングでは転職潜在層に対してアプローチすることが可能です。求人サイトや人材紹介・エージェントなどの採用方法では出会えなかった、現在活躍中の人材を発掘できます。

ダイレクトリクルーティングの選び方

特徴や料金形態、導入すべき企業はお分かりいただけたかと思いますが、数あるサービスから「どう選べばいいかわからない！」とお悩みではないでしょうか。

自社に最も合うサービスを選ぶためにも、以下のことに注意するようにしましょう。

1. 費用感・料金形態があっているか（先行型か成果報酬型か）
2. 使おうとしているサービス媒体に、自社のターゲットとなる欲しい人材が存在しているか
3. マッチング率が低くないか

新卒おすすめダイレクトリクルーティング比較8選

新卒採用におすすめのダイレクトリクルーティングを8つ紹介します。

OfferBox

ダイレクトリクルーティングサイトの中で、利用学生数が最も多く最大手と呼ばれるのが、株式会社i-plugが運営するOfferBox（オファーボックス）です。

学生の登録情報より、気になる学生にオファーを送ることができます。さらに、AIによる検索システムを導入しているため、企業それぞれに合った学生を探し、アプローチすることが可能です。

OfferBoxの詳細はこちらから

dodaキャンパス

dodaキャンパスは2017年に株式会社ベネッセi-キャリアが提供し始めた、比較的新しいダイレクトリクルーティングサイトとなっています。

企業が登録者の経験や努力を見て、採用選考の特別なオファーや早期インターンのオファーを送るサービスです。

また、サイト内の運用のしやすさ等で顧客満足度が非常に高いサービスとなっています。

dodaキャンパスの詳細はこちらから

キミスカ

OfferBoxに次ぐ、代表的なダイレクトリクルーティングサイトと呼ばれるのが、株式会社グローアップが提供するキミスカです。

2023年4月時点では、約3,000社の企業が導入しており、2024年2月時点では、登録学生数も24卒と25卒あわせて、16万人（※）を超えております。

※キャリアマート調べ

キミスカの詳細はこちらから

ONE CAREER CLOUD

口コミサービスの展開と独自の路線で急成長しているのが、株式会社ワンキャリアが運営するONE CAREER CLOUDです。

2023年6月時点で、導入利用社数2,200社を突破しており、登録学生数は32万人以上、月間訪問数150万人以上と多くの学生に使われているサイトとなっています。

ONE CAREER CLOUDの詳細はこちらから

openworkリクルーティング

企業の現社員や元社員からの豊富な口コミを掲載するopenwork（オープンワーク）に訪れる求職者に向けて、中途・新卒の求人掲載やスカウトができるサービスがopenworkリクルーティングです。（※運営元：オープンワーク株式会社）

約6割の学生が上位校とされる優秀層であり、東京大学・京都大学・慶応義塾大学・早稲田大学では8割以上の学生が登録しているため、高確率で優秀層の学生に出会えることが可能です。

openworkの詳細はこちらから

JOBRASS（ジョブラス）

JOBRASS（ジョブラス）は株式会社アイデムが提供する、新卒採用向けの逆求人型就活サイトです。登録学生は約8万人で、早慶上智や国公立の学生が全体の約45％を占めています。

さらに会社説明会代行・大学内への広告・採用ホームページ制作等、豊富なメニューがあるため、初めて新卒採用を行う企業でも安心して活用できます。

JOBRASS新卒の詳細はこちらから

iroots

Iroots（アイルーツ）はエン・ジャパンが運営している新卒採用向けのスカウトサービスで、総合職、エンジニア採用に特化したものとなっています。

営業や企画などに相性の良い文系の学生や、システムエンジニアやプログラマーを目指している理系学生など、幅広い属性の学生が登録しています。

irootsの詳細はこちらから

みん就スカウト

楽天グループ会社が運営する口コミ就活情報サイト「みん就」の逆求人サービスです。（※運営会社について、2024/4/1にポート株式会社に変更予定）

「みん就」は就職活動中の学生が利用する口コミサイトとして利用率が高く、25年以上の歴史があるサービスです。

みん就スカウトではもちろん1通ずつ個別配信も可能ですが、求めてるターゲット学生に対して一括で送信することが可能なので、スカウトの工数について悩んでいる企業にはおすすめです。

みん就スカウトの詳細はこちらから

中途おすすめダイレクトリクルーティング比較5選

中途採用におすすめのダイレクトリクルーティングを5つ紹介します。

ビズリーチ

株式会社ビズリーチが運営するハイクラスの転職サイト「ビズリーチ」は、メディアへの宣伝も積極的に行っており、知名度抜群のサイトとなっています。登録者数は227万人以上（2023年10月末時点）で、国内最大級のデータベースを用いて採用したい人材を見つけることができます。

また、有料会員だけに提供できるスカウトがあり、本気で転職活動をしたいと考えている求職者が多く登録をしています。

ビズリーチの詳細はこちらから

doda ダイレクト

doda ダイレクト（旧：doda Recruiters）は、30年以上にも渡って転職サービスを提供しているパーソルキャリア株式会社が運営しており、日本最大級のスカウト会員データベースがあります。

おすすめの企業としては、多くの採用コストは掛けたくないが、ダイレクトリクルーティングを試してみたいケースに有効です。

MIIDAS（ミイダス）

パーソルグループのミイダス株式会社が運営する「ミイダス」ですが、独自の可能性診断をもとにスカウトを送れる転職サイトです。企業は求職者が受けた可能性診断の結果を元に、自社に合った人材を見つけ出し、スカウトを打つことができます。

累計会員数は、110万人以上（2023年5月時点）、導入企業は約42万社と、多くのユーザー、企業に利用されています。自社にマッチした人材をすぐに採用したい企業におすすめです。

リクルートダイレクトスカウト

株式会社リクルートが運営するダイレクトリクルーティングサイトで、知名度は抜群でハイキャリア層の採用に強いと言われています。

公開求人数は約50万件以上と国内トップクラスの豊富さで、求人情報の年収帯も800万円～2,000万円クラスのものが多くあります。

スカウトの配信数も制限が設けられておらず、継続的なアプローチが可能です。

リクルートダイレクトスカウトの詳細はこちらから

LinkedIn（リンクトイン）

LinkedIn（リンクトイン）は、リンクトイン・ジャパン株式会社が運営するSNSです。全世界のユーザー数は9億人を超え、日本だけでも300万人が登録しています。

Facebookと同様に実名で登録するもので、ビジネス系SNSとして世界的に認知が高くダイレクトリクルーティングサービスとしても活用されています。

SNS採用のプラットフォームとして使用する企業が多く、Linkedinを通して候補者に直接スカウトを送る行為が日常的に行われています。

Linkedinの詳細はこちらから

ダイレクトリクルーティングの導入事例

近年多くの企業が利用しているダイレクトリクルーティングの導入事例をご紹介したいと思います。

メルカリは「LinkedIn」「Wantedly」を活用

今や誰もが知るフリマアプリ「メルカリ」。2022年時点でフリマアプリ「メルカリ」の累計取引件数が30億件と物凄い勢いで成長していることは皆さんもご存知ですよね。それを運営する株式会社メルカリでもダイレクトリクルーティングを積極的に取り入れています。

主には「LinkedIn」「Wantedly（ウォンテッドリー」などの媒体を活用して、自社の理念に共感する人材を獲得しています。通常の採用方法と比べて、内定出しをする前の段階で「ミスマッチのない採用」を実現させることができるのがメリットではないでしょうか

「ビズリーチ・ダイレクト」を導入したゲオ・ホールディングス

レンタルやゲーム買い取り販売の「ゲオショップ」、古着や家具などの買取販売を行う「セカンドストリート」などの店舗を全国展開している株式会社ゲオ・ホールディングスでは、2018年からビズリーチのダイレクトリクルーティング「ビズリーチ・ダイレクト」を導入。

そこで5名の採用に成功しています。ゲオ・ホールディングスの人事担当者は、これを機会にもっと「攻めの採用」を強化していきたいと語っています。（情報参照：ビズリーチ導入事例より）

「iroots」を利用する株式会社オルトプラス

「iroots」とは、エン・ジャパン株式会社が運営する新卒採用専門のスカウトツールで、最大6000字の細かなプロフィールを記載することが出来るため、学生からは自己分析ができ、就職活動の際に自分を知れる、考えれるきっかけになり学生にも人気のツールです。

ソーシャルゲームの企画、開発及び運営を行う株式会社オルトプラスでは、2018年10月に「iroots」の利用開始。20卒採用時に行った1ヵ月のスカウト既読率は86％、送信数に対する承諾率は29％というまずまずな結果を残しています。（情報参照：オルトプラス）

Sansan株式会社「OfferBox」実施で内定率2倍

「OfferBox」は2014年にサービスを開始し、登録企業16,930社、登録学生約24万人と利用者を伸ばしているダイレクトリクルーティングのひとつ。クラウド名刺管理サービス「Sansan」を運営するSansan株式会社では、17卒採用時からこの「OfferBox」を導入しました。

17卒時の採用は1名ですが、19卒から本格的に活用し、「自走できる人材」と求める人材要件を言語化し、プロフィール文では、個人の目標と達成のために行動したことのエピソードに加え、その行動をとった背景や意思決定についても記載している学生を中心にオファーを送るようにしたそうです。

その結果なんと、Offerbox経由で1次面接を実施した学生は、通常採用に比べて内定率が2倍に、採用単価はなんと約1/4に削減できたとのことです。（情報参照：OfferBox導入事例より）

キミスカ

2013年からサービススタート。そこから年々登録者数を増やし、2024年2月時点では登録数は約16万人。

しかも、2024年現在、掲載企業数は約3,000社と、登録している学生数に対して掲載企業数が少ないため、企業側としては、他社とターゲット学生のバッティングの可能性が少なくて済むというのが最大のメリットといえます。さらに、登録者の5割以上がGMARCH・国公立Aクラスと優秀な人材にアプローチしたい企業にとっては導入しない手はないといっても過言ではないダイレクトリクルーティングツールではないでしょうか。

キャリアマートは上記で挙げた逆求人型サービス「キミスカ」を強みに持つ、株式会社グローアップとアライアンスを結び、お得なパッケージプランでご提案可能になりました！就職サイトと反応率30％を越える【ダイレクトリクルーティングサイト】とセットで！ご案内いたします。

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ダイレクトリクルーティングの成功ポイント

人事担当者がダイレクトリクルーティングを成功させるためのポイントを紹介します。

専門の人事担当者を決める

ダイレクトリクルーティングは、採用ノウハウが必要な上に採用まで時間がかかります。効率を上げていくためにも、専門の人事担当者を決めておくと良いでしょう。

採用課題を明らかにする

応募は集まるが自社に適した人材が見つからないなど、採用課題を明確にしておきましょう。求人サイトや人材紹介・エージェントでは拾い切れなかった、転職潜在層に採用すべき人材が潜んでいるかもしれません。

採用ノウハウを蓄積していく

成果が早く出にくいダイレクトリクルーティングだからこそ、回数をこなして採用ノウハウを蓄積し、成功に繋げましょう。すぐに結果を求めないことも大切です。

採用したい学生がどこにいるのかを見つける

各データベースにはそれぞれ特徴があり、ITに強い、上位校に多い、ベンチャー思考など、現在ではダイレクトリクルーティングと称したサービスが非常に多く存在します。
自社の求める人物を明確化して、マッチングする人材を探していくことが必要になります。

内定承諾までつなぎとめていく

就職サイトを併用している企業であれば、ダイレクト手法でせっかく出会えた人材を、通常の採用フローに乗せてしまっては意味がありません。
やはりここでも個別性のあるフォローが必要になります。
選考フローだけでなく、リクルーター、面接官、内定のタイミング、その後の展開など、ひとりひとり細やかにフォローすることで、コンバージョンは上がっていきます。

スカウト配信代行を利用して効率的に採用活動を行う

ダイレクトリクルーティングを代行する、スカウト代行サービスも存在します。スカウト代行サービスでは、企業が求めている人材に対してアプローチし、スカウトメールの送信などの業務も代行可能です。

スカウト代行サービスを利用すれば、人事担当者の業務負担を軽減することができるでしょう。

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まとめ

今回は「ダイレクトリクルーティングサービスについてご紹介させていただきました。

ダイレクトリクルーティングとは、求人サイトや人材紹介・エージェントなどの仲介などを通さず、求職者を直接スカウトすることができる採用方法です。求職者の他にも転職潜在層にもアプローチできるため、企業にマッチした優秀な人材を探している人事の方は、ダイレクトリクルーティングを取り入れてみてください！

この記事を参考に、それぞれの特徴を見比べながら、貴社に適したサービスが見つかると幸いです。